|
迷惑電話
迷惑電話（めいわくでんわ、英語: Prank call）は、相手に不快感を与える結果となる電話による迷惑行為、及び犯罪行為のこと。 概要迷惑電話は、類型としては脅迫電話や無言電話・猥褻（わいせつ）電話が挙げられる。さらに冗談やいたずら、悪ふざけを目的としたいたずら電話（略して「イタ電」）も迷惑電話の一種である。 また2000年代初頭では、ナンバーディスプレイサービスに関連して、無作為に掛電し、1回だけベルを鳴らして着信履歴を残し、相手から電話をかけさせて有料サービス（ダイヤルQ2など）に誘導するワン切り電話も生まれたが、これも迷惑電話に含まれる。 会話を録音するなどの警告を行う自動音声[1]や着信拒否、国際電話不取扱受付センターに連絡して国際電話サービス停止[2]を行うなどの対策が行われる。 迷惑電話の分類分類この行為を目的や内容別に分類すると、おおむね以下の通りとなる。
学校関係者を装って児童のクラス名簿を得ようとしたケースや、厚生労働省関係機関を装ってアンケートを行った[5] ケースも発生している。 →詳細は「不審電話」を参照 この他、自分の声が分かりにくいようにボイスチェンジャーをつけてかけるケースもある。 作品中に出てきた電話番号漫画、テレビゲーム、アニメーション、小説、ドラマ、映画などの作中で表示された、または広告の電話番号、あるいは登場人物がかけた電話番号に対し実際電話してみるというもの。 有名なものに、「サザエさんの蕎麦屋」事件がある。これは1971年5月3日付の朝日新聞朝刊に連載されたサザエさん作中にて、カツオがメモに書いた蕎麦屋の電話番号に、多くの読者が実際に電話をかけてみたというものであった。作者の長谷川町子はデタラメな番号を書いたつもりだったが、その番号は実際に世田谷区内のある家庭にて使用されており、掲載紙が家庭に届くや否やその家庭では電話が鳴りっ放しとなり、長谷川町子宅に被害者本人からクレームの電話がかかってくる事態になった。被害者宅に電話をかけた人々の動機は「本当に使われているか気になった」という興味本位から、「実在する蕎麦屋が広告料を長谷川に支払って描いてもらったと思い、それに対するクレーム」まで多岐に渡り、その件数は掲載日だけで200件以上に及んだという[6]。その後、単行本収録に当たって該当シーンには修正が加えられた。 なお、一種のジョークと捉えることのできるものに、漫画やテレビアニメなどにおいて製作会社・出版社などの電話番号が記載されたことがある。これは蕎麦屋事件と同じく、作中で表示された番号に電話したところ、製作会社に繋がったというものである。 ちなみに、アメリカ合衆国では、このような事態を防ぐ措置として、テレビドラマや映画などの劇中では市内局番555[注釈 1] から始まるものなど、架空の電話番号を用いる。ただし、『24 -TWENTY FOUR-』のように実際に接続できる専用受付番号を用意し、出演者が電話に出るなどのファンサービスを行う例もある。 シカゴ・シアーズデパートの広告誤植は、「ノーラッド・サンタ・トラックス」が行われるきっかけとなった。 似た例として、ヒット曲の歌詞に出てくる数字（特に、電話に関連することが明言されている場合）にも、同様の電話がかけられることがある。実際にあった例として、少年隊の『バラードのように眠れ』には「Private Phone 4009」という歌詞があり、この番号へのイタズラ電話が殺到したため、NTTにより「ここにかけても少年隊は出ません」という音声が流されるに至った。 緊急通報電話へのいたずら電話無目的の通話においても、相手が不快と感じる他に、電話先の相手の生活や業務を妨害するケースも見られる。 日本では、110番・119番・118番通報などの緊急通報用電話番号の場合、通話者の電話機設定上の不備から非通知設定になっている場合でも、通話者の確認を行えるよう、特殊な経路で電話番号や発信位置が確認できるシステムとなっている。 これは特に、話すことができない身体障害者や、声を出すと犯人に気づかれるなど話せない状況からの緊急入電、また通報者がパニックになって現場の番地が分からないなどの場合を想定したものである。 名簿業者と間違いファックスファックス付き電話機は一般家庭に普及してはいるものの、中高齢者宅を中心として40 - 50％前後に留まっているともいわれ、ファックスを使った無差別に広告を送信する業者にとって、ファックスのある家庭（特に騙されやすい高齢者宅や、比較的、経済的余裕があると思われる「日中に人がいる家庭」など）を中心とした電話番号リストを作成するために、無作為に電話をかけて応答を確認する手口の存在が指摘されている[誰によって?] →詳細は「スパム (メール)」を参照
迷惑電話と法の適用
迷惑電話そのものを直接規制する法律は日本にはないが、それにより相手が相当の迷惑を被った場合には既存の法律により罰せられる。
対策手段概ね、以下のようなものがある。 迷惑電話撃退サービスストーカー行為など、個人攻撃として迷惑電話があった場合に、電話会社（NTTであれば116番、携帯電話であれば各社のショップやサポート窓口）に相談して電話番号を変えてもらうという対応や、電話回線契約の付加サービスとして、発信者番号通知拒否（非通知）など特定の番号からの着信を拒否する各種迷惑電話撃退サービスが提供されている[8]。また、ナンバーディスプレイ対応の電話機の中には同様の機能を設けているものもある。 「ナンバーお知らせ136」は、「136」に電話をかけると最後にかかってきた電話の電話番号を有料で教えてくれるというサービスで[9]、相手が匿名でも電話番号を通知している設定になっていれば電話番号を知る手立てとなる。 優良防犯電話の設置全国防犯協会連合会は、優良防犯電話を推奨している[10]。優良防犯電話には、通話内容を録音する機能、迷惑電話番号データベースに基づき着信を拒否するなどの機能がある[10][11][12]。地方自治体によっては、高齢者を対象に購入代金を補助する制度がある[11][12]。 その他また、一般消費者側の対応としては、以下のようなものが挙げられる。
脚注注釈出典
関連項目
外部リンク
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||
