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Digital Living Network AllianceDigital Living Network Alliance（略称：DLNA（ディーエルエヌエイ））は、家電、モバイル、およびパーソナルコンピュータ産業における異メーカー間の機器の相互接続を容易にするために2003年6月に結成された非営利業界団体（米国、オレゴン州）であり、同団体が提唱するガイドラインである。結成当初はDigital Home Working Group（略称：DHWG）と名乗っていたが、2004年6月に現在の名称に変更された。 概要DLNAでは加盟各社の製品が互いに互換性を持ち、家庭内で電子装置間のネットワークを可能にする業界標準（ガイドライン）を作ることを目的としている。 これによって、消費者は簡単にシームレスにデジタル生活を享受することができる。具体的にはDLNAガイドラインとして、各社の製品が共通に対応すべきMedia Format（コーデック）や、機器間が通信する際の手順（UPnPをベースとする）、ユーザインタフェースなどを定めている。 DLNAガイドラインには、2004年6月に発表されたVer.1.0と、2006年3月に発表された拡張ガイドライン (Ver.1.5) と呼ばれる2種類がある。2005年9月よりDLNAガイドラインに沿って作られた機器に対するデバイスの認証・ロゴプログラムが開始された。認証を取得しているものとしてはPCソフト、HDDレコーダー、薄型テレビ、セットトップボックス、NAS、スマートフォンなどがある。次のガイドラインとしてVer.2.0を作成中。 本来、家電メーカーが中心で始まった団体だが、ベースになるUPnPを策定したマイクロソフトやインテルの影響力が強い。インテルは現在DLNAの拡張にあたるViivを提唱している。またマイクロソフトは、DLNAをベースにしたPlays For Sureを提唱している。 UPnP、DLNA、Viiv、Plays For Sureは、それぞれベースとしている規格が同じであるため、相互互換性がある。これらの中ではDLNAは、家電寄りで日本国内色の強い規格にあたる。プロトコルがHTTPベースであることも特徴。これらとは別に、サン・マイクロシステムズが提唱しているJiniという類似した規格があるが、こちらはJavaをベースとしており互換性はない。また、Appleの音楽ライブラリソフトiTunesなどで使用されるBonjourという規格もあるが、IETFで策定された「Zeroconf」と呼ばれる規格に基づいたものでマルチキャストDNSベースのプロトコルとなっており、こちらも互換性はない。日本ではViiv、Plays For Sureに比べ対応機器も多く、メインストリームといえる。 2005年9月に、電波産業会（ARIB）がデジタル放送をDTCP-IPを使用してネットワーク配信することを認可した。もともとDLNAとDTCP-IPは違う規格として策定されていたが、2006年10月に発表された「DLNAリンクプロテクションガイドライン」では、DTCP-IPを必須条件の著作権管理技術として採用した。日本国内では、地上デジタル放送やBS・110度CSデジタル放送をDLNAとDTCP-IPを併用してネットワーク配信ができる機器が発売されている。 2017年1月5日に解散が発表され、認証サービスはスパイアスパーク・インターナショナル社に引き継がれる[1]。UPnPをネットワークプロコトルとして使用するものはその後継として「OpenHome」がある[2]。 主なバージョン
代表的な対応製品
など 主な加盟企業
関連項目脚注
外部リンク |
