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ボタ山
   ボタ山（ボタやま）は、石炭の採掘に伴う坑道掘削や選炭によって生じた岩石廃棄物（ボタ）の集積してできた地形[1][2]。ぼた山と平仮名表記をすることもある。漢字では硬山と書く。地域によってはズリ山と称することもある[3]。 概要炭鉱では石炭や亜炭の採掘に伴い捨石（ボタ）が発生する。この捨石をトロッコなどを用いて長年積み上げられるとやがて山ができる。こうしてできた山をボタ山またはズリ山という[3]。トロッコやベルトコンベアなどの機力で捨石を運搬したボタ山は、円錐型になる。山本作兵衛によると、筑豊炭田でボタ山が円錐型になったのは、昭和に入ってからの事だという[4]。  品質が低いとはいえ、捨石の中には石炭分が多く含まれることがあるために自然発火[5][6] や延焼などが原因で火災となることがある[7]。この自然発火によって生じる一酸化炭素中毒も問題となることがある[2]。 ボタ山の組成は炭坑により異なる。高田炭坑（福岡県粕屋郡篠栗町）のボタ山は大部分が黒っぽい頁岩で、それに比べ砂岩は少量しか存在しない[1]。これに対し常磐炭坑のボタ山は大半が砂岩といわれている[5]。ブラジルのサンタカタリーナ州の炭坑では、ボタの中に含まれる黄鉄鉱による河川の汚染が問題になった[2]。 ボタ山には堆積後5年から6年経過すると植生の侵入がみられるようになり、最初にマツヨイグサ、ハルタデ、ヨモギ、ススキなどがみられるようになる[1][5] [8]。 管理日本日本の地すべり等防止法では「ぼた山」と表記され、
と定義されている。 ボタ山・ズリ山は鉱山保安法においては捨石集積場と呼ばれる。捨石集積場の比高は数10mから100mを超えるものもあり、安定性に欠け容易に崩壊しやすいのが特徴である。このため、鉱業権者は鉱山保安法、地すべり等防止法、森林法等の法令により維持管理が義務づけられるほか、捨石の採取、土地の改変等が厳しく規制される。 イギリスイギリスでは2020年2月の暴風雨「デニス」によりウェールズ南部にあるタイロスタウンでボタ山の一部が崩れ落ち、6万トンにも及ぶ廃棄物が川に流れ込んで下水管などを破壊する事故が発生した[9]。デニスの襲来をきっかけにウェールズ政府は地方内の2456のボタ山の安全管理のため「安全性タスクフォース」を立ち上げるとともに、ボタ山のリスク度を公表することになったが、2021年10月末までに327が「高リスク」と発表された[9]。 ボタ山崩壊事故日本
中国
イギリスボタ及びボタ山の利活用樋に水を流してボタから石炭を回収することをボタ水選といい、古くから小規模な選炭業者が行っていた[2]。 一方、生活困窮者や子供が危険を承知でボタ山に立ち入り、捨石の中から石炭を見つけては拾い集め、持ち帰った。これを「硬拾い（ボタ拾い）」と称した。拾った石炭は、家庭用の燃料として使ったり、業者に売って生計の足しにしたりした。 ボタの活用法としては、セメント副材料、海岸埋め立て、路盤材料、軽量骨材やレンガなどの建材類、耐火材原料などがある[2]。 日本歴史選炭技術が未熟な時代のボタ山には比較的良質な石炭が含有されていることに着目して再利用される例がある[13]。 一方、1960年（昭和35年）1月7日には、福岡県大任村のボタ山が崩れ、選炭作業中の作業員7人が死亡、9人が重軽傷を負う事故も発生している[14]。 日本では1960年度以降、産炭地域振興調査として「ボタ山利用調査」が実施され、1960年代以降には鉱害防止と炭鉱離職者の雇用対策を兼ねてボタ山の取り崩しが進められた[2]。筑豊地方などから運び出されたボタは、道路や鉄道の新設や整備、海岸の埋め立てなどに利用された[2]。 依然として再利用の目処が立たず、放置されている例も少なくないが、 福岡県水巻町には、町がボタ山を取得して平地を造成、太陽光発電施設や大型商業施設との間で賃貸契約を結んでいる例もある[15]。 一方、日本の近代化を支えた石炭産業の象徴としてボタ山を恒久的に残し、維持管理していこうとする動きも出始めており、ボタ山が保存される例も見られるようになった。 ボタ山・ズリ山を保存している自治体カッコ内は炭鉱名。
ブラジルブラジルのサンタカタリーナ州の炭坑では、1970年代に選炭作業で微粉炭を回収するようになる以前の微粉ボタ（CLPボタ）に相当量の石炭が含まれることがわかっている[2]。また、タール質の多い黒ボタが産炭地周辺の道路に使用され、風化するとタール分が分離浸出して路面材に適していたが、同地域のボタには黄鉄鉱が含まれ、雨が降ると酸性水が流出するため使用禁止が指導されるようになった[2]。一方、非常に堅固な砂岩を含む白ボタには、黄鉄鉱を含まず、道路の路体や路盤の整備に適しておりサンタカタリーナ州北部の道路建設に使用されている[2]。 なお、ブラジルにはボタを利用して製鉄用や暖房用のレンガを製造している会社がある[2]。 脚注
参考文献
関連項目
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