堀江湛

略歴

山口県生まれ^[2]。都立四中^[2]、陸軍幼年学校^[2]を経て、終戦後の1952年に慶應義塾大学法学部政治学科に入学^[2]。1956年、慶應義塾大学法学部政治学科卒業^[2]。1958年同大学院法学研究科修士課程修了^[2]。1958年法学部副手^[2]、1961年同大学産業研究所研究員^[2]、法学部助手^[2]、1964年助教授^[2]を経て、1971年に同教授^[2]。1977年慶應義塾常任理事（- 1981年）^[2]、1985年法学部長（- 1993年）^[2]を務めた。1997年に同大学を退職^[6]。杏林大学社会科学部客員教授・武蔵野大学常任理事の後、2000年に尚美学園大学学長に就任し、2期8年務めた^[要出典]。

選挙の分析で知られ、日本選挙学会^[7]・日本法政学会^[8]・日本政治学会^[9]で理事長を歴任。選挙制度審議会第一委員長・地方分権推進委員会委員長代理などの公職も経験した^[10]。また民社党のブレーンとしても活動し、民主社会主義研究会議理事などを経て、民社研が政策研究フォーラムに改組された^[11]後に理事長となる^[12]^[要出典]。

（岩男寿美子）『都民の選択――参院選の意識調査』（慶應通信, 1977年）
（飯坂良明）『ワークブック政治学』（有斐閣, 1979年）
（池井優）『日本の政党と外交政策――国際的現実との落差』（慶應通信, 1980年）
（富田信男・上條末夫）『政治心理学』（北樹出版, 1980年）
（飯坂良明）『議会デモクラシー――現代政治の危機と再生』（学陽書房, 1981年）
（富田信男）『選挙とデモクラシー』（学陽書房, 1982年）
（岡沢憲芙）『現代政治学』（法学書院, 1982年／新版, 1997年／第２版, 2002年）
（花井等）『政治学の方法とアプローチ』（学陽書房, 1984年）
（富田信男）『危機とデモクラシー』（学陽書房, 1985年）
（梅村光弘）『投票行動と政治意識』（慶應通信, 1986年）
（笠原英彦）『国会改革の政治学――議会デモクラシーの復権』（PHP研究所, 1995年）
Future Challenges of Local Autonomy in Japan, Korea, and the United States: Shared Responsibilities between National and Sub-national Governments, co-edited with Masaru Nishio, (NIRA, 1997).