海上自衛隊の装備品一覧(かいじょうじえいたいのそうびひんいちらん、英: List of JMSDF Equipment)は、海上自衛隊が現在保有している装備品(兵器)の一覧である。
また、過去に導入していた、あるいは将来導入予定の装備品も含めて記述する。
艦艇
航空機
回転翼機
哨戒機・対潜哨戒機
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数) 保有数
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注釈
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SH-60J
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シーホーク
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103機 7機(2024年3月末時点)
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米シコルスキー・エアクラフト製SH-60Bを元に海上自衛隊向けに開発された哨戒ヘリコプター[注 1]。1989年導入。後期導入の32機は陸上基地配備用である。[注 2]2000年代前半から従来の白色塗装(画像上)に代わり灰色(ロービジ)塗装(画像下)へと変更されている。既に多数が用途廃止となっているが、SH-60Kの生産数との兼ね合いから、平成23年度から令和2年度予算までに計20機[1]の機齢延伸予算が計上され、5年程度延伸する計画である[2]。
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SH-60K
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80機(2025年1月時点) ※調達予定数81機
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SH-60Jを基に対潜能力の向上や対艦ミサイル・対潜爆弾の搭載能力を付与した三菱重工業製哨戒ヘリコプター。試作1号機(8401号機)は飛行試験機USH-60K(機体番号も8901に変更)へと改造されている(後述)。最終的には81機取得[注 3]予定。2023年には初の用途廃止機が出て、減勢が始まった。ただし一部の機体は延命工事を実施する予定。また、自衛隊における救難体制の変革から海自UH-60Jの全廃が決まったため、5機を救難仕様に改修予定。
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SH-60L
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2機(2025年1月時点) ※調達予定数77機前後[3]
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現行のSH-60J/Kの後継としてSH-60Kをベースに国内開発された新型哨戒ヘリコプター。2023年12月22日開発完了。主な改善点としては、トランスミッションやギアボックスを強化し出力向上、ソナーシステムのマルチスタティック化、AISの搭載及びFLIRの能力向上、12式魚雷への対応など[4][5][6]。
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退役
哨戒機・対潜哨戒機
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数)
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注釈
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HSS-1/1N
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うみつばめ
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HSS-1:8機 HSS-1N:9機
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1958年に導入された米シコルスキー社製対潜哨戒ヘリコプター。前期型のHSS-1(8551~8558号機)、及び後期型のHSS-1N[注 4](8561~8569号機)に分類される。1975年3月全機退役。
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HSS-2/2A/2B
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ちどり
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HSS-2:55機 HSS-2A:28機 HSS-2B:84機
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米シコルスキー社製対潜哨戒ヘリコプター。1964年に導入されたHSS-2[注 5]、1974年導入のHSS-2A[注 6]、1979年導入のHSS-2B(画像)[注 7]に分類される。HSS-2Bの内2機は南極観測支援用の輸送ヘリS-61A-1へと改造される。 2003年7月に全機退役。
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救難機
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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改修数(※は改修数) 保有数
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注釈
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SH-60K (救難仕様)
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※5機 3機[注 8]
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UH-60Jの退役が決まったため、5機を救難仕様に改修予定。2024年配備開始。 哨戒装備を取り外し、機内スペースを確保して捜索救助及び人員、物資の輸送等の任務に対応可能。
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退役
掃海機・輸送機
退役・計画凍結
練習機・連絡機
退役
固定翼機
哨戒機・対潜哨戒機
名称
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愛称
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画像
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調達数 保有数
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注釈
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P-3C
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オライオン
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101機 ※EP-3、UP-3C、UP-3Dを除く 32機(2024年3月末時点)[注 13]
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米ロッキード製対潜哨戒機で、1981年導入開始。 派生型として画像情報収集機OP-3C(5機・P-3Cからの改造)、5機が電子情報収集機EP-3(5機・新造)、 装備試験機UP-3C(1機・新造)、電子戦訓練支援機UP-3D(3機・新造)がある。 用途廃止機が出始めている為、一部の機体は2011年度より6年程度の機齢延伸工事を施し23機分の予算が認められている。
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P-1
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35機(2025年1月時点) ※調達予定数61機程度[9]
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P-3Cの後継として、防衛省技術研究本部と川崎重工業が開発した純国産4発ジェット哨戒機。 2013年3月12日開発完了。試作1号機(5501号機)は多用途機UP-1(機体番号も8951に変更)に改修されている(後述)。 2025年納入予定の5536号機以降の機体は水中・水上目標の探知識別能力、情報処理能力等を強化した能力向上型である。
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退役
救難機
名称
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愛称
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画像
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調達数 保有数
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注釈
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US-2
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8機 6機(2025年1月時点)[注 14]
調達中
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救難飛行艇。2004年に導入。 US-1Aを元に出力強化型エンジンに変更・プロペラ変更、与圧室装備、操縦システムのFBW化等の大幅な改良が施されている。 2007年以降導入された量産型(9903号機~)には洋上迷彩が施され、後に試作機(9901、9902号機)も同様の塗装を施される。
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退役
救難機
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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UF-2
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アルバトロス (かりがね)
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6機
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1965年に導入された、グラマン社製の水陸両用機。1976年全機退役。 他にPS-1の試験用として新明和工業で改造したUF-XSがある。
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US-1/1A
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おおとり
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20機[注 15]
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PS-1にランディング・ギアを装備した水陸両用の救難飛行艇。 1982年以降導入された機体(9077号機~)はエンジン出力を強化したUS-1Aとなっている(後に9071、9073~9076号機も出力強化型エンジンに換装)。2017年に全機退役。
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多用機
名称
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愛称
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画像
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調達数 保有数
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注釈
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EP-3
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5機
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電子データ収集(SIGINT)機。1991年導入。
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UP-3C
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1機
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装備試験機。1995年導入。
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UP-3D
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3機
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電子戦訓練支援機。1998年導入。
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OP-3C
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※5機[注 16]
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余剰のP-3Cから改造された画像データ収集機(画像情報偵察機)で2001年導入。
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U-36A
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6機 2機(2025年1月時点)[注 17]
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艦隊訓練支援機。1987年導入。リアジェット社のビジネスジェットを改造。 訓練時のチャフ散布、標的曳航、訓練評価用写真の撮影、対艦ミサイルのシミュレートを行う。 2024年度末全機退役予定。
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UP-1
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1機
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P-1哨戒機 試作1号機(5501号機)を改修した多用途機(機体番号も8951に変更)。
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退役
練習機・輸送機・連絡機
名称
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愛称
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画像
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調達数 保有数
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注釈
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T-5
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67機 30機(2019年6月時点)[注 18]
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KM-2の後継機として1989年導入。対潜哨戒機などのパイロットを養成するための初等訓練で使用される。 KM-2を元にターボプロップエンジンの換装、垂直尾翼の後退翼化、4座型キャノピー等の改設計が施されている。 36機導入された時点で一度調達が終了しているが、初期導入機体の減耗補充の為に2006年度から再度調達が再開されている。
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TC-90・LC-90
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TC-90:28機 LC-90:5機 TC-90:13機 LC-90:5機
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ビーチクラフト キングエアC90からの改造。TC-90(画像上)は練習機で、1972年導入。2008年以降の取得機はプロペラ翼を4枚とした性能向上型である。 退役した機体の内5機がフィリピン海軍に譲与された。LC-90(画像下)は連絡輸送機で、1989年導入。
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C-130R
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ハーキュリーズ
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6機
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退役し、保管されていたアメリカ海兵隊のKC-130Rの中古機を改造・再整備した機体で、2014年11月導入。 人員・貨物輸送の他、機雷敷設能力も付与される。 空中給油機能を取り外したことから、名称を「C-130R」とした。
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退役
無人機
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数 保有数
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注釈
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MQ-9B
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シーガーディアン
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※調達予定数23機
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2024年11月に導入が決定した、米ジェネラル・アトミクス製滞空型無人機(UAV)[10]。
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退役
無人機
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数)
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注釈
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QH-50D
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DASH(ダッシュ)
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20機
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1966年に導入された米ジャイロダイン社製無人対潜ヘリコプター。 たかつき型護衛艦及びみねぐも型護衛艦に2機ずつ搭載され、短魚雷を2発携行可能。 米海軍での使用中止に伴う部品枯渇により、1977年までに全期退役となる。
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艦砲・誘導弾・魚雷・爆弾・機雷
艦砲
退役
対空誘導弾
退役
対艦誘導弾
対潜ロケット・誘導弾
退役
魚雷
魚雷の名称には制式名称以外にGナンバー、開発名称のG-RXナンバーが割り振られている。
長魚雷
- 89式魚雷 (G-RX2)
- 89式魚雷(B) - 上記の89式魚雷の改良型と思われる
- 18式魚雷 (G-RX6)
※退役
中魚雷
※退役
短魚雷
※退役
爆雷・対潜爆弾
※退役
機雷
機雷はその性能が知られると容易に対抗手段が採られるので、最も機密の壁が厚いとされる。うらが型掃海母艦・航空機・潜水艦によって敷設される。
なお、機雷の名称には制式名称以外にKナンバー(Kは機雷のローマ字読みの頭文字)が割り振られている。その為、下記の中には重複している可能性がある。
係維触発機雷
※退役
係維感応機雷
沈底機雷
上昇機雷
短係止機雷、係維機雷に含まれる場合もある。
種別不明な機雷
掃海具・航空掃海具
掃海具
退役
航空掃海具
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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音響掃海具Mk-104
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ベンチュリー
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小型の航空音響掃海具。KV-107Ⅱ-3/A-3A、MH-53E及びMCH-101によって運用される。
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AN/AES-1
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ALMDS[注 23]
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2015年に導入された米ノースロップ・グラマン社製空中レーザー機雷探知システム。MCH-101によって運用される[18]。 ※画像は米海軍MH-60Sに搭載されたAN/AES-1
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AN/AQS-24A
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2015年に導入された米ノースロップ・グラマン社製機雷掃討システム。MCH-101によって運用される。 ※画像は米海軍MH-53Eに搭載されたAN/AQS-24
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退役
航空掃海具
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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係維掃海具Mk-101
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航空係維掃海具。KV-107Ⅱ-3/A-3A及びMH-53Eによって運用される。退役済。
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係維掃海具Mk-103
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バーモア
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小型の航空係維掃海具。KV-107Ⅱ-3/A-3A及びMH-53Eによって運用される。2017年退役。※画像は米海軍のもの
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磁気掃海具Mk-105
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大型の航空磁気掃海具。掃海母艦に格納されており、現場海域にて掃海ヘリコプター(MH-53E)に曳航される。音響掃海具Mk-104と合体させる事で音響・磁気の複合掃海も可能。[注 24]2017年退役。※画像は米海軍のもの
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無人標的機・曳航標的・電子戦訓練機材
退役
無人標的機・曳航標的・電子戦訓練機材
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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KD-2R-3/-5/-5改
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KD-2R-3:10機
KD-2R-5:23機
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米ラジオプレーン社製低速標的機。 初期型のKD-2R-3は1957年に米海軍より供与を受け、改良型のKD-2R-5は翌1958年に導入。 日本電気で国産化されたKD-2R-5改は1961年より導入された。2003年退役。 ※画像は英ボーンマス航空博物館所蔵KD-2R-5
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BQM-34A/AJ/AJ改
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ファイアビー
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BQM-34A:13機
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米テレダイン・ライアン社製高速標的機。初期型のBQM-34Aは1969年に導入し2003年に退役。後に富士重工にて国産化されたBQM-34AJ、及び1992年からBQM-34AJ改が導入された。2017年退役。
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電子機器・情報機器
C4Iシステム
射撃指揮装置
※退役
電子戦装置
電波探知装置
- NOLR-6
- NOLR-8/8B
- NOLR-9/9B
- NZLR-1D
- NZLR-1E
- NZLR-2
- NZLR-2B
※退役
- OLR-3
- OLR-4
- AN/BLR-1
- AN/WLR-1C
- NOLR-1/1B
- NOLR-5
ミサイル警報装置
電波妨害装置
※退役
電波探知妨害装置
- NOLQ-1
- NOLQ-2/2B/2C
- NOLQ-3/3B/3C/3D/3D-1/3D-Y/3E
レーダー
※退役
ソナー
※退役
- OQS-3/3A
- 75式探信儀 OQS-101
- QB
- QC
- QJ
- QHB
- AN/SQS-4
- AN/SQS-10
- AN/SQS-11
- AN/SQS-29
- AN/SQS-23
- AN/SQS-36/36D(J)
- OQA-1(可変深度ソナー)
- AN/SQS-35(J)(可変深度ソナー)
- AN/SQR-18A(戦術曳航ソナー)
- JQO-2(潜水艦用ソナー)
- JQO-3(潜水艦用ソナー)
- JQO-4(潜水艦用ソナー)
- JQO-5(潜水艦用ソナー)
- ZQQ-1(潜水艦用パッシブソナー)
- ZQQ-2(潜水艦用パッシブソナー)
- ZQQ-3(潜水艦用パッシブソナー)
- ZQQ-4(潜水艦用パッシブソナー)
- SQS-4(潜水艦用アクティブソナー)
- SS-36(J)(潜水艦用アクティブソナー)
- AN/BQR-15(潜水艦用曳航ソナー)
地上警戒管制・防空装備
レーダー
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数)
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注釈
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LPN-10
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LPN-7の後継として配備された東芝製気象レーダー。
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LPS-5/5C/5E
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LPS-29
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退役
レーダー
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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LPN-7
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東芝製気象レーダー。
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地上用通信装置・設備
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数)
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注釈
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NLPN-2
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東芝製GCA(地上管制進入)装置。
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退役
地上用通信装置・設備
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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NLPN-1
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東芝製GCA(地上管制進入)装置。
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基地警備・艦艇航空機警戒監視用装備
基地・航空基地防空用装備
車両
輸送車両
緊急車両
航空用車両
施設系車両
名称
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愛称(※は部隊内通称)
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画像
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調達数(※は改修数)
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注釈
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中型ドーザ(海上自衛隊用)
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民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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自走式グレーダ
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民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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ロードローラ
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民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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ロータリー除雪車
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除雪作業に使用される。 民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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除雪兼用ダンプ1号
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土砂・積雪の運搬に使用される他、スノープラウを装着する事で除雪作業にも使用される。 民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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トラクターシャベル
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主に土砂・積雪の積み下ろしに使用される。民生用ホイールローダーをベースにしており、 メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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装輪式ドーザ
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主に除雪作業に使用される。民生用ホイールローダーをベースにしており、 メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。
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トラッククレーン
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※ラフテレーンクレーン
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艦載機の撤去やVLSへのミサイル装填に使用される。 陸上基地の他、ひゅうが型護衛艦など一部艦艇にも配備されている。
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雪上車
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南極地域観測隊が使用する装軌車両。大原鉄工所製。 現在は大型のSM100、中型のSM65、小型のSM40、浮上型のSM30が使用されている。[20] 以前はSM25、SM50、SM60型が使用されていた。※画像はSM30
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スノーモービル
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南極地域観測隊が使用する小型雪上車両。 民生用をベースにしており、メーカー、導入時期、大きさによって車種は様々である。 ※画像は1987年~1997年まで使用されていたヤマハ製ET340
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退役
施設系車両
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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MLS
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余市防備隊整備科MLS班によって運用された1号型ミサイル艇用地上支援ユニット。1993年編成。 発電・給電ユニット、整備用器材ユニット、用具庫兼大型部品庫ユニット、事務所兼小型部品庫ユニットを 積載した7tトラック及び指揮官車の73式小型トラックの計5両で構成される。 1号型ミサイル艇の退役に伴い、2010年に解隊された。
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鉄道車両
退役
鉄道車両
名称
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愛称
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画像
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調達数
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注釈
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ディーゼル機関車
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外部リンク ディーゼル機関車
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堀川工機社製で1992年に導入。塗装はOD色。自衛隊内で使用されていた最後の鉄道車両であり、呉弾薬整備補給所内の専用軌道で弾薬の運搬に使用されていた[21]。2010年ごろに専用軌道の使用が中止されたため用途がなくなり、2017年から呉造修補給所で静態保存されている。[22]
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脚注
注釈
- ^ 任務の多様化に伴い、2000年頃から哨戒ヘリコプターへと分類が変更されている。
- ^ 艦載型の補充である8284号機を除いた8271号機以降の機体にはFLIR、8285号機以降の機体にはチャフ/フレア・ディスペンサー、8294号機以降の機体にはGPS航法装置が追加装備された。
- ^ 試作機を除く。
- ^ 自動操縦装置やドップラーレーダー、電波高度計、自動ホバーカブラーなどを追加装備した全天候型。
- ^ 8001~8055号機までの機体で、米海軍のSH-3Aに相当する。1986年全機退役。
- ^ 8056~8083号機までの機体で、エンジンの強化と燃料搭載量が増加、米海軍のSH-3Dに相当する。1990年全期退役。
- ^ 米海軍のSH-3Hに相当。曳航式MADを追加、レーダー・ESMも更新されている。
- ^ 2025年1月時点。8455号機、8457号機、8461号機が改修されている。
- ^ 本来は2017年までに納入された10機で調達終了とされていたが、中期防衛力整備計画 (2019)において1機分が輸送ヘリコバクターとして追加調達が計画され(なお、この機体は川崎重工でのライセンス生産ではなくレオナルド社からの輸入機とされている。[要出典])、2023年3月14日に川崎重工と契約された。さらに2023年度予算で2機の追加調達されている[7]。
- ^ a b 川崎重工でのライセンス生産
- ^ 胴体側面の窓の配列が異なるほか、輸送機仕様は胴体右側面部にFLIRを装備、掃海機仕様は胴体左側面部にAN/AES-1 ALMDSを装着、後部カーゴドアにAN/AQS-24A及び音響掃海具Mk-104を搭載可能。
- ^ 1機が2017年8月の事故により運用停止中。
- ^ 耐用年数経過による用途廃止の他に1機が事故で喪失、3機が平成26年豪雪により被災し用途廃止されている。
- ^ 9905号機が2015年4月末に足摺岬沖にて発生した事故により用途廃止した他、9901号機が2024年7月に用途廃止されている。
- ^ 1機が事故で喪失。
- ^ 現有は3機。1機が平成26年豪雪により損傷し用途廃止している。
- ^ 9202、9203号機を事故で喪失した他、2023年に9201、9204号機が用途廃止されている。
- ^ 耐用年数経過による用途廃止の他に1機が事故により喪失している。
- ^ 内2機は陸上自衛隊から移管されたTL-1。
- ^ イージス・システム搭載護衛艦に搭載予定[11]
- ^ 上記の17式艦対艦誘導弾をベースに開発[14][15]。2023年度予算に取得費が計上された[16]。
- ^ EMDとはExpendable Mine Disposalの略。
- ^ Airborne Laser Mine Detection Systemの略。
- ^ この場合は複合掃海具Mk-106と呼称される。
- ^ Long Range Obilique Photograpy(長距離斜め写真)の略。
- ^ 旧来、自衛隊が導入する民間規格車両は日産等、自衛隊規格車両はトヨタ・いすゞ等で分担していたが、当時採用されていた日産製2トントラックの車名が広く普及したもの。
出典
参考文献・資料
- 『自衛隊装備年鑑』 朝雲新聞社
- 『'78自衛隊装備年鑑』 1978年
- 『自衛隊装備年鑑1995-1996』 1995年
- 『自衛隊装備年鑑2010-2011』 2010年
- 『世界の艦船 2019年7月号増刊 海上自衛隊 2019-2020』 海人社 2019年
- 『航空ファン』文林堂 各号
- 『JWings』イカロス出版 各号
- 『海上自衛隊パーフェクトガイド最新版』学研 2005年
- 『自衛隊装備名鑑1954~2006』(ISBN 978-4775805978)コーエー出版局 2007年
- 『陸海空自衛隊装備機のすべて 日本の軍用機』イカロス出版 2007年
- 『シリーズ世界の名艦』 イカロス出版
- 『海上自衛隊「はるな」型護衛艦/「しらね 」型護衛艦』 2009年
- 『海上自衛隊「むらさめ」型護衛艦/「たかなみ」型護衛艦』 2009年
- 『シリーズ世界の名艦 スペシャルエディション』 イカロス出版
- 『海上自衛隊「ひゅうが」型護衛艦モデリングガイド』 2010年
- 『海上自衛隊「あたご」型護衛艦モデリングガイド』 2011年
- 『海上自衛隊「たかなみ」型/「むらさめ」型護衛艦モデリングガイド』 2012年
- 『海上自衛隊「あきづき」型護衛艦モデリングガイド』 2013年
- 『海上自衛隊「はやぶさ」型ミサイル艇モデリングガイド』 2014年
- 『海上自衛隊「こんごう」型護衛艦モデリングガイド』 2014年
- 『丸スペシャル』 潮書房
- No57 たかつき型 1981年
- No58 護衛艦やまぐも型/みねぐも型 1981年
- No59 護衛艦あきづき型/むらさめ型 1982年
- No60 護衛艦あやなみ型 1982年
- No61 潜水艦うずしお型/ゆうしお型 1982年
- No62 護衛艦はるな型/しらね型 1982年
- No63 護衛艦ちくご型 1982年
- No64 護衛艦はるかぜ型/あけぼの/いかづち型 1982年
- No65 潜水艦(Ⅰ) 1982年
- No66 哨戒艦艇 1982年
- No67 護衛艦あまつかぜ/たちかぜ型 1982年
- No68 輸送艦艇/補助艦艇Ⅰ 1982年
- No70 補助艦艇Ⅱ 1982年
- No71 護衛艦いすず型/わかば 1983年
- No72 機雷艦艇Ⅰ 1983年
- No74 機雷艦艇Ⅱ 1983年
- No75 砲熕兵器 1983年
- No76 水雷兵器 1983年
- No77 誘導兵器/艦載艇 1983年
- No78 電波兵器/主機/艦載ヘリコプター 1983年
- No79 護衛艦いしかり/ゆうばり型 1983年
- No80 護衛艦はつゆき型 1983年
関連項目
外部リンク
海上自衛隊 Japan Maritime Self-Defense Force |
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