アメリカ合衆国 カリフォルニア州 オンタリオ にあるシネマコンプレックスの一例（AMCシアターズ ）シネマコンプレックス （英語 : cinema complex ）は、同一の施設に複数のスクリーン がある映画館 である。シネコン 、複合映画館 とも呼ばれる。
モデルは北米 発祥のマルチプレックス (multiplex ) またはシネプレックス (cineplex ) と呼ばれる映画館である。劇場構造はそれに準じた作りになっており、ロビー、チケット売場、売店 、映写室等の設備を複数のスクリーンで共有している。
世界的に見るとメガプレックス (megaplex ) と呼ばれる20スクリーン以上の例もある。最多の上映スクリーン数はアメリカ カリフォルニア州 のAMCオンタリオミルズ30 （約5700席、1996年12月13日開館）などの30スクリーンで、座席数はスペイン マドリード のキネポリスマドリード （25スクリーン、約9200席）が最も多い。
日本 国内の場合、7スクリーンから多くても13スクリーンを1つの映画館内に集約していることが多く、国内最多の上映スクリーン数を有するユナイテッド・シネマ豊橋18 ですら18スクリーンである。これは、日本の主要な映画配給チェーンが13しかないため[ 1]
各スクリーンの客席数は80 - 500席程度で、大小組み合わせることが多く、集客力の見込める作品は客席数の多いスクリーンで上映し、封切りから時間の経った作品や、集客力の落ちた作品は客席数の少ないスクリーンで上映する方式をとる。ただし、作品を抱き合わせた2 - 3本立てでの興行は通常は行われず、完全入替制を採用しているため、単一または複数の作品を退場せずに連続して見ることはできない。
大抵の場合、ショッピングセンター やスーパーマーケット のテナント として運営されている。これは、ショッピングセンターとシネマコンプレックスの双方の集客効果を狙ったものである。また、ショッピングセンターの駐車場 が利用出来るため、シネマコンプレックスは自動車 で来場する客層の取り込みに成功した。
日本に、現代型のシネマコンプレックスが登場した1990年代 は、ロードサイド店舗 に設置されることが多かったが、2000年代 に入ってからは従来のロードショー 館を置き換える形で繁華街 に作られることも多くなってきた。シネマコンプレックスの登場に伴い、1億2千万人前後で推移していた日本の映画人口は、1億6千万人以上にまで回復した。一方で、2001年以降はシネマコンプレックスが増加しているにもかかわらず、映画人口は横ばいとなっているため、飽和状態になっているとも言われている。
なお、本項では慣例に基づき映画館（施設）内に設置された上映室を「スクリーン」と記述する。また、単一または複数のスクリーンを包括する映画館を「サイト」と記述する。
シネマコンプレックスについて法令等での明確な定義はなく、統計や書籍によって条件が異なっている。
例えば、通商産業省 が1998年（平成10年）にまとめた『映像産業活性化研究会報告書』では、
6以上のスクリーンを有する、
3以上のスクリーンを共有する映写室がある、
チケット販売窓口やロビー等を共有する、
総入れ替え制を採用して立ち見なし と定義されている[ 2]
また、日本映画製作者連盟 が毎年1月に発表する日本映画産業統計[ 3]
同一運営組織が同一所在地に5スクリーン以上集積して名称の統一性（1、2、3…、A、B、C…等）をもって運営している映画館 とされている。
このように様々な定義があるが、おおよそ共通する条件として下記のようなものが挙げられる。
複数のスクリーン（5以上）を同一の施設内に集約していること。
ロビーや売店、チケット売場、入口（もぎり）、映写室等を複数のスクリーンで共有していること。
映画館としての名称は1つであるか、もしくは複数のスクリーンで統一性を持っていること。
完全入替制を採用し、定員制か全席指定席制を併用することで立ち見がないこと。 なお、シネマコンプレックスという言葉自体は1980年代 から使用されており[ 4] [ 5] [ 6] [ 7] [ 8]
シネマコンプレックスは、前述の定義以外にも従来の劇場と比べて次のように異なる点がある。ただし以下に挙げる事項は、全てのシネマコンプレックスに当てはまるものではない。逆に、従来館でもこれらの特徴を取り入れた例もある。
劇場構造
従来館に比べて、劇場の床の傾斜が大きいスタジアムシートを採用している。
また従来館では、劇場の扉を二重扉にして遮光をすることが多かったが、シネマコンプレックスでは扉の前に壁を設けたり、扉をスクリーンに対して垂直に設置したりして遮光をしている。二重扉の場合、2つの扉が同時に開くとスクリーンに余計な光が入ることがあるが、シネマコンプレックスの構造だと、どのような場合でもスクリーンに余計な光が届くことがない。
これらの構造と全席座席指定を採用することにより、シネマコンプレックスでは快適性を謳っている。なお、地域の火災予防条例やバリアフリー 関連の制約により、異なる構造のシネマコンプレックスもある。
収益構造
従来館の場合、入場料収入を主な収入源としているが、シネマコンプレックスは入場料だけでなく、飲食物にも収入源としてのウェイトを置いている。具体的には飲食物の客単価が従来館は152円程度である一方、シネマコンプレックスは250円程度と1.6倍以上に見積もっている[ 9]
そのため、従来館では市販の菓子類を販売し、飲食物の持ち込み制限も緩やかな場合が多かったが、シネマコンプレックスでは、できたてのポップコーン やチュロス 、お菓子の量り売りなど、市販の菓子とは差別化できる物を販売しており、シネマコンプレックス以外の飲食物持ち込みが禁止されている。また、座席にカップホルダーを設置し、売り上げ向上を図っている。
上映設備 シネマコンプレックスで多かったノンリワインド映写機の例 従来の映画館は映写機 2台を自動で切り替える全自動映写機を採用することが多かった。
それに対し、シネマコンプレックスは映写機1台で上映を行うノンリワインド映写機 を採用する場合が多かった。シネマコンプレックスの場合、立ち見を許していないため、1スクリーンの座席数以上の集客が見込める上映作品では入場できない観客が出る恐れがある。そこで、複数スクリーンで1つのフィルムを同時上映する「インターロック」と呼ばれる仕組みが採用された。インターロック上映に対応しているのがノンリワインド映写機だったため、シネマコンプレックスでの採用が多くなったと考えられる。現在は、デジタルシネマプロジェクターが普及したため、このようなノンリワインド映写機を設置していない劇場も多い。
上映スケジュール
レイトショー は従来、週末や特別興行のみに行われていたが、シネマコンプレックスでは年間を通して行っている場合が多い。従来館の場合、駐車場が設けられていないこともしばしばあった上に、繁華街に建設されることが多かった。そのため、終電 による公共交通機関の運行時間帯を超える深夜上映スケジュールは、編成しづらい環境であった。しかし、シネマコンプレックスはショッピングセンターとしての駐車場が併設されており、また、郊外にあり利用客の住居に近い立地でもある。そこで、終電の時間に縛られない上映時間の設定を行うようになった。
日本国内の映画館のスクリーン数に占めるシネマコンプレックスの割合は、日本映画製作者連盟 がシネコンのスクリーン数を別途記載するようになった2000年時点では4割強だった。2002年には5割を超え、2009年以降スクリーン数においてシネマコンプレックスは日本国内の映画館の8割以上を占めている。一方で、1993年のワーナー・マイカル・シネマズ 海老名（現イオンシネマ 海老名）の開業以降18年連続増加を続けていた日本国内のスクリーン数は、2011年には減少に転じた[ 10] [ 11] [ 12]
2020年12月末現在、日本の全映画館は581サイト、3,616スクリーン。うち、シネマコンプレックスは354サイト、3,192スクリーンである[ 13] イオンエンターテイメント であり、同一ブランドのシネマコンプレックスとしてはイオンシネマが最も多い。一つの施設としてスクリーン数が最多なのは、愛知県 豊橋市 のホリデイ・スクエア 内にあるユナイテッド・シネマ豊橋18 （旧AMCホリデイ・スクエア18）で、18スクリーンを有する。
TOHOシネマズが撤退したトリアス のシネマコンプレックス（現ユナイテッド・シネマトリアス久山） シネマコンプレックスを運営する各社の資本関係は大きく変わりつつある。2009年9月30日に松竹マルチプレックスシアターズの資本から三井物産 が撤退し、松竹 の完全子会社になった。2011年3月1日には同社に松竹が映画興行事業を移管した。これにより9大都市ロードショー館は松竹、ローカル館は松竹マルチプレックスシアターズと言う体制から他社と同様に全国を同一会社で運営することになった[ 15] ワーナー・ブラザース・ディスカバリー ）グループが資本を撤退し、イオン の完全子会社となった[ 16] イオンシネマズ を合併し、イオンエンターテイメントとなった[ 17] [ PR 1] ワーナー・マイカル・シネマズ からイオンシネマに変更した。日本上陸当初は多くの外資系のシネマコンプレックスが存在していたが、これにより外資系資本は全て撤退したことになる。2012年3月9日にはユナイテッド・シネマが住友商事 から投資会社のアドバンテッジパートナーズ 傘下のユナイテッド・エンターテインメント・ホールディングス株式会社（以下、UEH）に売却された[ PR 2] 角川シネプレックス 株式会社が同じくUEHに売却され[ PR 3] [ PR 4] [ PR 5] ローソン がグループ内でプレイガイド （ローソンチケット）やCD・DVDソフト販売店（HMV ）を運営しているローソンエンタテインメント の子会社を通じて株式を取得しローソングループの傘下となり、2024年3月1日に社名をローソン・ユナイテッドシネマ 株式会社に改めている[ PR 6]
2001年以降、映画人口は1億6千万から7千万人程度でほぼ横這いの状態が続いている一方で、2010年までスクリーン数が増加し続けたこともあり、各社の経営状態は厳しくなった。各社はこれに対応するためオペレーションの見直しによる人件費の削減を行なっている他、家賃の見直しも進んでいる。
出店競争が激化していた時期は出店条件が吊り上がり、中小興行会社は出店出来ない状況が続いていた[ 18] 中川敬 が2010年から2012年までTOHOシネマズの社長を兼務するなどの人事も見られた[ 19] [ 20] [ 21] [ 22] [ 23]
これらの見直しや後述する設備のデジタル化を見送り従来の興行会社が撤退した映画館では、集客のためにディベロッパー自身が事業主となって経営し、興行会社に運営委託する例も現れてきた。例えば、2010年1月31日に閉館したMOVIX六甲の跡地は神戸ファッションプラザ が事業主となった。オーエス が番組編成業務を受託し、子会社のオーエス・シネブラザーズ株式会社が運営を行いシネウェーブ六甲として2010年7月31日に再開館した[ 24] ラサール不動産投資顧問 株式会社が経営し、ユナイテッド・シネマが運営を受託し2013年3月1日に再開館した。ユナイテッド・シネマは同劇場をローコストオペレーションのモデルケースとしたいとしている[ 25]
クリスティー社製のデジタルシネマプロジェクターの設置例 近年は前述のコスト削減のための見直しや、新たな観客獲得のための動きが見られている。また、急速にデジタルシネマ が普及した。
コスト削減の例としてチケット販売の自動券売機化が進んでいる。TOHOシネマズでは2012年5月から6月にかけて自動券売機の導入を本格的にすすめた[ PR 7] [ 26] [ 25]
新たな観客層獲得のため、試験的に鑑賞料金を変更する動きも見られる。ワーナー・マイカルは2010年1月9日から4月9日まで海老名と釧路の2サイトで1000円均一とした。しかし、従来の契約のままだと値下げにより配収が減少する可能性がある。結果、配給契約の条件が折り合わず『ラブリーボーン 』や『LIAR GAME ザ・ファイナルステージ 』が上映中止となった[ 27] [ 28] [ 29] [ PR 8] [ 30]
上映機材のデジタル化は2010年から2012年の2年間で一気に進み、2012年12月時点で全スクリーンの88%に導入されている。デジタルシネマプロジェクターは当初、ワーナー・マイカルやティ・ジョイを中心に導入されたが、コスト負担が大きくそのペースは遅かった。しかし、現在では35mmフィルムのノンリワインド映写機から置き換わってデジタルシネマプロジェクターが主流となった。導入の進んでいたティ・ジョイは主要各社では一番早く、2010年7月までに全スクリーンへの導入を完了した。TOHOシネマズは、2011年3月17日に開館したTOHOシネマズ甲府ではデジタルシネマプロジェクターのみを設置するなどの施策をとり、2011年に全劇場のデジタル化を完了した。2012年には定期借地等、運営期間の限りがあるものや一部の小規模興行会社を除き、おおよそのシネマコンプレックスでは導入が完了している。2013年3月5日に開館したワーナー・マイカル・シネマズ春日部（現イオンシネマ春日部）のようにデジタル化により映写室を廃止した劇場も現れてきた[ PR 9]
この背景にはバーチャル・プリント・フィー（以下、VPF）による導入スキームの変化があったことが要因として挙げられる。VPFとはVPFサービス会社が興行会社の代わりにデジタルシネマ機材の購入費用を一括支払いし、配給会社が導入費用の70%までを、興行会社が残りの30%をそれぞれ10年間かけて作品ごとまたは月ごとにVPFサービス会社に対して償還していく仕組みのことである。映画館のデジタル化により配給会社はプリント代や輸送費が削減できメリットを受ける一方、興行会社は機材入れ替えのコスト負担が大きくデメリットが大きかった。しかし、VPFの導入により興行会社の負担が軽減されたため上映機材のデジタル化が進んだ。ただし、それでも一定のコスト負担はあるため、導入を見送り閉館を選択する劇場もある[ 31]
設備のデジタル化により、上映コンテンツ自体の変化も現れている。Other Digital Stuff（以下、ODS）と呼ばれる映画以外のコンテンツを上映することも増えてきた。TOHOシネマズやティ・ジョイではパブリックビューイング や舞台演劇の上映が行われている[ 32] 2008年 10月25日 に全国上映としては日本初のフル3D実写映画『センター・オブ・ジ・アース 』が公開されて以降、RealD などのデジタル3D映画の上映も増えた。2009年公開の3D映画である『アバター 』のヒットにより一気に普及に弾みがついている。ただ、2010年頃までは3D映画は一定の興行成績をあげていたが、近年の興行では期待ほどの成績をあげておらず陰りを見せている[ 33] [ 34] [ 35] [ 36] [ 37]
マルチプレックス の発祥である北米では、主に1960年代 から複数スクリーン化の傾向が見られた。日本でも映画館の複数スクリーン化傾向は古くからある。当初はこれらの映画館をシネマコンプレックスと呼んでいたため、いくつかの映画館が日本初のシネマコンプレックスを名乗っている。
以下、シネマコンプレックスとマルチプレックスの歴史について記述する。
日本におけるシネマコンプレックスの発祥 キネカ大森がある西友大森店 日本では1930年代に大劇場時代が到来すると、その地下や高層スペースにもう1つの劇場を設置する映画館が現れはじめた。例えば、日本劇場 の地下にニュース映画専門館として1935年12月30日に開館した第一地下劇場などがそれである。これらは当時新興勢力であった東宝 の経営手法であったが、良いものは真似をするという姿勢で松竹 にも取り入れられていった[ 38]
1950年代 になると映画館の全盛期が到来し、映画館の新設や建て替えが多数発生した。これに伴い、「1つの施設内に、複数のスクリーンを持つ」劇場が徐々に増えてきた。また、1000席程度のスクリーンの中に壁を入れて左右に仕切ったり、1階席と2階席との間に床を入れて上下に仕切ったりすることで、複数のスクリーンに分割するケースも見られた。
これらの運営システムは、個々の建物として存在する従来の映画館と変わりがない。入替制は導入しておらず[ 注釈 6] [ 39]
1981年 10月、ヘラルド・エース の原正人 が日本でもシネコンの時代が来るだろうと、ビジネス上の付き合いがあった東映 の鈴木常承取締役営業部長に話を持ち掛け、ヘラルド・エースの主催で32人の劇場関係者とジャーナリスト を連れて、アメリカ、カナダ、ヨーロッパのシネコンを視察に回った。原としては、日本では劇場システムが大きすぎて、全国公開できるような作品でないと上映できず、小品でも良質な映画をたくさん上映できる方法はないか、と考えシネコンに期待していた。しかし当時の日本では建築基準法 の規制が厳しく、発想が早すぎたが、原はこれをミニシアター の発想に繋げている。
1984年 3月30日 に「シネマコンプレックス日本初登場」と銘打ってキネカ大森が開館する[ 41] 株式会社西友 文化事業部によれば、欧米の映画館の動向を調査した結果、動員で上映館を入れ替えられたりインターロック上映をすることが出来たりする複合映画館の形態に行き着いたとしている[ 42] ロードショー 、名画座 、アート系と言うように各スクリーンの特色を定めている[ 43] ミニシアター と認識されることが多い。
この時期から同館と同様に郊外 のショッピングセンター に、複数のスクリーンを持つ映画館をテナントとして迎え入れるところが現れはじめた[ 注釈 7] [ 44]
他にも後年になってからではあるが、小牧コロナ会館とチネチッタが日本初のシネマコンプレックスを称している。
小牧コロナ会館は、スクリーンで統一された名称が付けられていないこと[ 注釈 10] [ 注釈 11] 江南市 [ 注釈 12] 春日井市 （1983年3月19日開館）、半田市 （1986年7月26日開館）、豊川市 （1989年7月15日開館）にも展開している[ 57]
チネチッタは「総合映画館ビル」として開館当時のメディア[ 58] [ 59] [ 60] 1996年 ごろから同社の企業沿革や地元自治体の広報誌[ 61]
また、池袋 シネマサンシャイン（後のシネマサンシャイン池袋）についても、開館時の雑誌記事ではシネマ・コンプレックスと言う用語を用いて紹介しており[ 5] [ 7] [ 62]
いずれにせよ、後述するマルチプレックスが日本国内に上陸する以前から、日本独自のスタイルでこれに近い形の興行形態が存在しており、当初はこれら複数スクリーンを持つ映画館をシネマコンプレックスと呼んでいた。ただ、1990年代に見られるような爆発的な普及は起こらなかった。
その要因の1つとして「入場者数の改竄を懸念して同一窓口で複数作品のチケットを扱うことを配給会社が嫌っていた」とも言われるように、因習に縛られ運営システムを変えるまでには至らなかったことが挙げられる[ 63] [ 64] 興行場法 、建築基準法 、消防法 の3法とそれに付随する条例が現在より厳しく、スクリーンの増設がコスト的に難しかったことも挙げられる。そこで、全国興行生活衛生同業組合連合会が1990年頃からこれらの規制緩和を求め各法の所管省庁に対して働きかけを行った[ 65] 1993年 7月1日 から東京都では建築安全条例と火災予防条例が改正されている[ 66] [ 67]
北米におけるマルチプレックスの発祥 エルジンシアター 一方、北米初の2スクリーンを持つ映画館は、1947年 にカナダ の首都オタワ に開館した。
ナット・テイラーが築20年の施設を拡張したエルジンシアターである。他にも1960年代中盤から後半にかけて2スクリーンの映画館が開館している。1965年、ジョージア州 イーストポイントに開館したマーチンズ・ウェストゲート・シネマズなどが挙げられる。ナット・テイラーは、マルチプレックスの発明者とされる。後の1979年4月19日にシネプレックス・オデオン を設立し、同年中に、当時世界最大であった18スクリーンのトロント・イートン・センター・シネプレックス （2001年3月閉館）を開館している。
1963年 にマルチプレックスの先駆者となるアメリカン・マルチ・シネマ（現AMCシアターズ）のスタンリー・ダーウッドは各映画の上映開始時間を慎重に管理し複数スクリーンを数名で運営する方法を確立した。1960年代はテレビの普及に伴い、アメリカであっても映画人口は減少気味であった。しかし、1970年代これらマルチプレックスがショッピングセンターに併設される形で各地に展開されたことで、再び上昇に転じた。マルチプレックスがショッピングセンターでの購買につながるかどうかについては当初から疑問視する考え方もあったが、ショッピングセンターを認知させる効果があると認められ、コア施設の扱いを受けた[ 68] [ 69]
以来、複数スクリーンの映画館が北米では当たり前のものになり、多くの従来館は複数のスクリーンに改装されていった。複数スクリーンが1つのロビーを共有する形態であった。1スクリーンの映画館（従来館）は市場からほとんど撤退した。残った従来館は一般に、アート系映画や小規模製作の映画、映画祭などの上映に使用されている。例えば、カリフォルニア州 サクラメント の市街地にあるクレストシアターなどが挙げられる。
この流れはヨーロッパにも広まっていく。1972年 にはアルバート・バートとローズ・クライズによって、トリオスコープハッセルト（現キネポリスハッセルト、当時3スクリーン）が開館した。現在、同サイトを経営するキネポリスはこれをヨーロッパ初のマルチプレックスとしている。また、1981年には10スクリーン（当時）を備えるキネポリスヘントが開館した[ 70]
定義により異なるが、通常20スクリーン以上のマルチプレックスはメガプレックスと呼ばれる。 一般的に、世界初のメガプレックスは1988年 にベルギー のブリュッセル に開館したキネポリスブリュッセル （25スクリーン、7,500席）であると考えられる。 アメリカ初のメガプレックスは1988年に改装したミシガン州 グランドラピッズ のスタジオ28 （20スクリーン、6,000席、2008年 11月23日 閉館[ 71]
1983年 、イギリス ではユナイテッド・シネマ・インターナショナル が設立。1985年 にマルチプレックスに参入し、5年間で約1200スクリーンから1.5倍に増加させた。世界規模で展開する興行会社が次に参入を考えたのが日本市場であった。1991年 10月8日 、ワーナー・ブラザース・インターナショナル・シネマズはニチイ と合弁で日本にワーナー・マイカルを設立する。
日本市場への各社の参入 ワーナー・マイカル・シネマズ海老名 1993年 4月24日 神奈川県 海老名市 に日本初の本格的マルチプレックスであるワーナー・マイカル・シネマズ海老名が開館した。同社は北米やイギリスと同様にマルチプレックスという用語を用いていたが、日本市場では以前から存在する複数スクリーンの映画館と同様に、シネマコンプレックスと呼ばれた。そして、シネマコンプレックスの定義自体が後にマルチプレックスのことを指すようになる。そのため、現在では同館を日本初のシネマコンプレックスとすることが多い。日本国内のスクリーン数は減少傾向であったが、この1993年を底に増加に転じた。
ワーナー・マイカルの進出当初は業界内では失敗するものと思われていた。従来館が既に撤退していた海老名[ 注釈 13] [ 74] [ 6]
この成功を機に外資の参入が相次ぎ、国内各社もシネマコンプレックスの建設に取りかかる。
外資系のAMCエンターテインメント とユナイテッド・シネマ ・インターナショナル・ジャパン（以下、UCIジャパン）は1996年、東宝と松竹は1997年、東急レクリエーションは1998年にそれぞれ自社系列のシネマコンプレックスを開館させた。1999年にはさらにヴァージンシネマズ・ジャパンが参入し外資系シネマコンプレックスは4社に増えている。
各社の出店戦略は様々であった。
AMCエンターテインメントは当初九大都市ロードショー地域を中心にメガプレックスを計画していたが、後に地方都市の郊外型ショッピングセンターにも出店するようになった。UCIジャパンは地方の県庁所在地クラスの都市を中心に出店を計画していった[ 6] [ 63] マイカル のショッピングセンターに併設する形で計画を進め、九大都市ロードショー地域である本牧の出店はマイカル松竹に譲り大手映画会社との摩擦を避けた[ 75] [ 76]
東宝グループは有楽町マリオンやシネシックスでの成功を元に、番組編成のしやすい東宝邦画系と洋画系の1・2番手の3スクリーンで組み合わせる劇場展開にこだわり続けた[ 77] [ 78] [ 79] [ 80] [ 81] [ 82]
一方、松竹は国内興行会社としてはマルチプレックスへの対応が早かった。1990年から海外情報の収集を進め、1995年4月にはマルチプレックスシアター開発委員会を設立。二条駅周辺区画整理事業用地内（現BiVi二条 ）[ 注釈 14] [ 83] [ 84] [ 85]
逆に、ヴァージンシネマズ・ジャパンは初期に計画された名古屋ベイシティ を除き、イオン系のショッピングセンターへの出店計画は行っていない。ジャスコ久御山ショッピングセンター（現イオンモール久御山 ）の出店決定が目前と思われていたにも関わらず、同社と同一のコンセプトで子会社のイオンシネマズを出店させたからとされる。また、後に関東、関西の駅ビルを中心に出店計画を行っていくようになった[ 86]
1999年 UCIは住友商事 、角川書店 と合弁で新法人ユナイテッド・シネマ株式会社を設立し、1999年10月1日開館のユナイテッド・シネマ岸和田以降に開館したサイトはUCIジャパンではなく同法人での運営とした。住友商事は1985年にアスミック の設立にも参画しているため、この合弁で製作・配給から興行まで関わる企業となっている。また、AMCエンターテインメントは1999年7月に日本法人の株式会社日本AMCシアターズを設立し、劇場運営を移管している。
各地の状況 シネマコンプレックスが各地に展開していくにあたり、従来その地方で興行を行っていた企業の反発を招いたり、シネマコンプレックス間での競争が発生したりしはじめた。
青森県 弘前市 ワーナー・マイカルの進出にあたって従来館からの激しい反発があった。地元の興行団体だけでなく全国興行生活衛生同業組合連合会まで反対運動を行ったが、1994年9月23日にワーナー・マイカル・シネマズ弘前（現イオンシネマ弘前）は開館した。結果的に、開館当時8館あった従来館のうち6館が1996年までに閉館するだけでなく、ワーナー・マイカルも興行的に苦戦を強いられた[ 6] [ 87] 弘前ねぷた へ参加するなど、地域に根付くための活動を行っている。
福島県 福島市 1996年9月に福島フォーラム が1998年に進出予定のワーナー・マイカルにスクリーン数の削減を申し入れた。1997年4月にはフォーラム側は3万人以上の市民の署名も集めている。また、新聞にはフォーラムの閉館を危ぶむ声が投書されるなど、映画館同士としての問題だけでなく地元住民の反発まで招いた[ 88] [ 89] [ 90] 分野調整法 に基づいた調整を申請したが通産省および厚生省に却下され[ 90]
神奈川県 横浜市 前述の通り1996年6月29日の本牧 へのシネマコンプレックスの出店は松竹との合弁会社であるマイカル松竹が行い、マイカルは大手映画会社との摩擦を避けた。しかし、3年後の1999年9月10日、みなとみらい 地区への出店はワーナー・マイカルが行った。この地域では馬車道 周辺の従来館が優先的に新作配給を受けたため、ワーナー・マイカル・シネマズみなとみらい（現イオンシネマみなとみらい）の開館時には旧作ばかりが上映される事態となった[ 注釈 15] ソニー・ピクチャーズ が『ジャンヌ・ダルク 』や『ランダム・ハーツ 』を封切りと同時に配給し、これを機に同館には順次各社から新作の配給がされるようになった。なお、これらの作品を自社チェーンで上映していた松竹と東宝はソニー・ピクチャーズに対する制裁措置とも言われる数週間での打ち切りやムーブオーバーを行っている[ 87]
滋賀県 大津市 1996年11月2日に開館したUCIジャパンのOTSU7シネマと1998年4月23日に開館した東宝直営の浜大津アーカスシネマ（後の大津アレックスシネマ）は直線距離で1.2kmしか離れていない。外資系と国内大手の初の直接対決として注目された。同地域では配給会社によってどちらの劇場に配給するかが別れた。ユナイテッド・インターナショナル・ピクチャーズ 配給作品はOTSU7シネマを優先に、東宝邦画系作品は浜大津アーカスシネマを優先に配給された。結果的にそれ以外の上映権を巡って両劇場で争うことになった[ 84]
福岡県 福岡市 1996年4月20日にAMCエンターテインメント が九大都市ロードショー地域である福岡県福岡市にAMCキャナルシティ13を開館した。上映作品や料金設定など具体的な内容を開館直前まで発表せず、地元興行会社からはその手法から黒船と恐れられた[ 92] [ 93] 当時は大津市や横浜市の例に見られるように、配給会社から配給を受ける上映権を得るために争うことが多かった。しかしながら、従来は7割程度を占めていた従来館中心のロードショー館の興行収益比率がシネマコンプレックス中心のローカル館に押され、2000年には5割近くまで落ち込んでいた。このため配給会社はシネマコンプレックスにも配給を行うようになり、洋画系については2000年以降、おおよその地域ではこのような争いは見られなくなっていった[ 64]
日本での急増とアメリカでの破綻 アメリカでの元ロウズ社の劇場AMC Loews 600 North Michigan 9 ) 1999年から2001年1月の間にシネマコンプレックスは急増する。この2年1ヶ月の間に主な興行会社だけで、ワーナー・マイカルが24サイト、ユナイテッド・シネマが7サイト、松竹マルチプレックスシアターズが7サイト、東宝および東宝系の六部興行が6サイト、ヴァージンシネマズ・ジャパンが5サイトの出店をしている。これは、1998年に「大規模小売店舗立地法 」が成立したため、旧法である「大規模小売店舗法 」の基準で計画されたショッピングセンターが旧法の期限である2001年1月までに駆け込み出店したためである。ショッピングセンターに併設されるシネマコンプレックスは結果的に急増する形になった。
2001年1月18日にはロウズ・シネプレックス・エンターテインメント が京都市 二条の二条駅周辺区画整理事業用地内[ 注釈 14] [ 94] 連邦倒産法第11章 を申請し破綻[ 95]
アメリカで連邦倒産法第11章を申請したのはロウズ社だけではなかった。アメリカでは1990年代にシェア獲得のためメガプレックスの出店競争が過熱した一方、年間観客数は14億人程度と横ばいであったため、採算性が悪化していた。各社とも不採算スクリーンの閉鎖を行ったが、出店の資金負担に耐えられず1999年から2001年の間に相次いで連邦倒産法第11章を申請することになった。日本でも前述の通りシネマコンプレックスが急増していたため、先行きが不安視されるようになる[ 96]
連邦倒産法第11章を申請した主な米興行会社
興行会社
申請日
備考
マン・シアターズ Mann Theatres )1999年9月17日
後にコロラド・シネマズとカーマイク・シネマズに買収される。
カーマイク・シネマズCarmike Cinemas )
2000年8月8日
再建後独自ブランドを維持。
エドワーズ・シネマズEdwards Cinemas )
2000年8月28日
後にリーガル・エンタテインメント (Regal Entertainment Group ) 傘下に統合。
ユナイテッド・アーティスツ・シアターズUnited Artists Theatre Circuit )
2000年9月6日
後にリーガル・エンタテインメント傘下に統合。
ゼネラル・シネマGeneral Cinema Corporation )
2000年10月11日
後にAMCシアターズ (AMC Theatres ) 傘下に統合。
ロウズ・シネプレックス・エンターテインメント Loews Cineplex Entertainment )2001年2月15日
後にAMCシアターズ傘下に統合。
しかしながら、日本での急増の流れは一旦歯止めがかかる。AMCエンタテインメントはアメリカでの厳しい状況に対応するため、アメリカ国内への投資に集中させた。そのため、日本での出店は2000年7月8日 に開館したAMCイクスピアリ16以降、全く行われなくなった[ 97] 民事再生法 を申請、同年11月22日には会社更生法 へと申請を切り替えた。この影響での神奈川県の川崎駅北口地区第3西街区（現川崎DICE ）への出店など、子会社ワーナー・マイカルの複数の出店計画が白紙撤回された。このため、これ以降約3年間、同社は移転を除き新規出店を行うことはなかった。他の各社も大規模小売店舗立地法が施行されショッピングセンターの開発が減少したため、特に郊外型の出店数は落ち着くようになった。
2001年以降になると、邦画3社がシネマコンプレックス中心に大きく舵を切り、郊外型に代わり大都市のロードショー館が続々シネマコンプレックスのスタイルへ変化していくことになった。京都四条河原町 では京都松竹座 、SY松竹京映、京都ピカデリーが2001年11月22日に閉館し、翌日MOVIX京都が開館。東京有楽町 では日本劇場 、日劇東宝、日劇プラザが2002年3月2日に日劇PLEX（後のTOHOシネマズ日劇 ）に、大阪梅田 の北野劇場、梅田スカラ座、梅田劇場は2002年11月23日にナビオTOHOプレックス（現TOHOシネマズ梅田 ）に生まれ変わっていった。
一方、邦画3社がシネマコンプレックスへと舵を切ったことで、系列館として番組配給を受けていた従来館は閉館を余儀なくされる状況に追い込まれていった。例えば、2003年3月6日の札幌シネマフロンティアの開館に当たっては、帝国座会館 やニコー劇場を経営していた天野興業株式会社が同年2月末で番組提携契約を打ち切られ[ 98] [ 99]
設備とサービスの変遷 予約システム
シネマコンプレックスは基本的に定員制をとっているため、利用客は見たい映画が完売して見られないと言うリスクがある。そのため、インターネット普及以前はワーナー・マイカルの一部などいくつかのシネマコンプレックスで電話予約が行われていた[ 100] [ 101]
その後、2000年にアレックスシネマ がeメールを使用して席の予約をし、現地で支払うというシステムを導入。2002年にはヴァージンシネマズ・ジャパンがインターネットで支払いを行うチケット販売システム『Vit』を導入したのを皮切りに、インターネットでの販売が主流になっていった。
座席指定
ワーナー・マイカルやAMCエンターテインメントは、座席指定を行わない定員入替制を採用していた。また、一部を指定席にし一般料金より高めの料金設定をする劇場も見られた。しかし、1996年11月にUCIジャパンが開館したOTSU7シネマは全席指定制を採用した。そのため、1998年9月26日公開の『プライベート・ライアン 』からワーナー・マイカルは全席指定制を部分採用する形に切り替えた。これ以降、シネマコンプレックスでは全席指定制が主流になっていった。さらに、1999年4月23日に開館したヴァージンシネマズトリアス久山（現：ユナイテッド・シネマ トリアス久山） はプレミアスクリーンとして座席幅を広くし、サイドテーブルのあるシートを採用した高付加価値のスクリーンを設置した。これにより単なる全席指定制では差別化が図れなくなり、各社とも特徴のあるサービスを行うようになっていった。
業界再編 2003年以降になると、外資系シネマコンプレックスの撤退を引き金に業界再編がはじまる。
外資系各社の攻勢でワーナー・マイカルが337スクリーンを保有していたのに対し、東宝グループは284スクリーンと劣勢に立たされていた。この状況に際し、東宝は他社の買収を模索していたとされる[ 注釈 16] 野村證券 の仲介により100億円でヴァージンシネマズ・ジャパンを買収し、シェアトップの座に返り咲いた[ 82] [ 102]
買収されたヴァージンシネマズ・ジャパンは改称しTOHOシネマズとなった[ 103] [ PR 10]
2004年4月22日にはマイカルと松竹の合弁であったマイカル松竹シネマズ本牧が松竹ニューセレクトに事業譲渡されることが発表された[ PR 11] [ 注釈 17]
また、2004年9月にUCIが撤退し、同社保有分のユナイテッド・シネマの株式を住友商事と角川グループに売却した。さらに、2005年にはAMCエンターテインメントが撤退をする。AMCイクスピアリ16を除いた4サイトと日本法人の日本AMCシアターズが7月1日 にユナイテッド・シネマに売却された[ 97] 東京ディズニーリゾート を運営するオリエンタルランド と家賃を巡って係争中であったが、9月1日 にそのオリエンタルランドに事業譲渡された[ 104]
再度の急増 札幌ステラプレイス 内にある札幌シネマフロンティアこの時期になると、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化が加速した。この動きの中では札幌シネマフロンティア （TOHOシネマズ、松竹、ティ・ジョイの共同経営）や、大阪の梅田ブルク7（現：T・ジョイ梅田） 、なんばパークスシネマ （松竹、ティ・ジョイの共同経営）等、日本国内の大手映画会社による、共同経営もみられた。ただし、横浜桜木町 で計画されていた共同運営の劇場開発からTOHOシネマズが撤退する事例もあり、完全に足並みがそろっているわけではない[ 105]
動員もシネマコンプレックスが主体となっていった。2003年 から2006年 まで川崎市 のチネチッタ が年間観客動員数日本一に、2007年 は観客動員数はMOVIXさいたま、興行収入はTOHOシネマズ六本木ヒルズ が日本一になった。
大規模小売店舗法の下での駆け込み出店が行われた影響もあり、大規模小売店舗立地法が施行された後、しばらくは郊外型シネマコンプレックスの出店ペースは落ち着いていた。前述の通り、大都市ロードショー館のシネマコンプレックス化はあったが、従来館の置き換えであるため、スクリーン全体としては微増であった。2000年に2524スクリーンだったものが2003年末までに2681スクリーンになっただけで、157スクリーンしか増えていない[ 10]
しかし、大規模小売店舗立地法自体が郊外型ショッピングセンターの出店を行いやすい法体系であったため、2004年以降、増加傾向に拍車がかかった。さらに、2006年にまちづくり3法 が改正され、郊外型ショッピングセンター新設に抑制がかけられたため、再び駆け込み出店が行われることになった。結果的に2006年には従来館も含めると3000スクリーンを突破し、2007年には3221スクリーンとなった[ 10] [ 10]
観客数が横ばいでありながら各社の出店が続いていること、映画ソフトのレンタルやテレビでの放映までの期間が近年では短くなってきていること、インターネットによるオンデマンド配信 も増えていることなど、シネマコンプレックスの経営は年々厳しくなっていった。また、後述する競合他社との差別化のための設備投資の結果、1998年頃は平均座席占有率[ 注釈 18] [ 96] [ 106]
各地の状況 閉館した「ワーナー・マイカル・シネマズ東岸和田 」 シネマコンプレックスの同士での競合商圏内での出店が増えたため、再編、閉館などの動きが見られるようになった。
大阪府 高槻市 ジョイプラザ 運営の高槻シネマルート170（2000年7月21日開館）とTOHOシネマズ運営のTOHOシネマズ高槻（2004年2月21日開館）の2サイトが、約2km程度の距離に存在した。2007年6月28日にTOHOシネマズ高槻が閉館し、営業譲渡されたジョイプラザが同一施設で同年6月30日から高槻ロコ9シネマ（現高槻アレックスシネマ）として運営している。また、同日に高槻シネマルート170は閉館し、同地域のシネマコンプレックスは1館に再編された。同地域に東宝の出店予定はなかったが、買収したヴァージンシネマズの出店計画が進んでおり出店せざるを得なかった。無駄な競合を避けるため、TOHOシネマズ高槻の開館後に再編をした[ 107] 大阪府 岸和田市 1993年4月29日ワーナー・マイカル・シネマズ東岸和田 が開館した。さらに1999年10月1日ユナイテッド・シネマ岸和田 が開館し、2サイトとなった。岸和田市は高槻市より商圏人口で劣りながらも共存していたが、ワーナー・マイカル・シネマズ東岸和田が老朽化を理由に2008年2月3日をもって閉館した。これは、国内初のシネマコンプレックスの閉館とされる[ 108] ユナイテッド・シネマ橿原 奈良県 橿原市 総人口12万5千人程度の都市でありながら、中心部の近鉄大和八木駅 を中心に半径約2km圏内に橿原シネマアーク （1999年7月24日開館、5スクリーン）、MOVIX橿原（2001年6月開館、9スクリーン）、TOHOシネマズ橿原（2004年4月1日開館、9スクリーン）の3サイトが存在したが、シネマアークは2009年4月30日に閉館した。MOVIX橿原が入居するツインゲート橿原 もシネマコンプレックス以外の入居店舗が大幅に入れ替わっているため苦戦を強いられ、松竹マルチプレックスシアターズは長期間に渡る家賃の削減等の交渉をディベロッパー側と行なっていたが[ 15] [ 109]
神奈川県 海老名市 1993年4月24日にワーナー・マイカル・シネマズ海老名（現イオンシネマ海老名）が開業した9年後、2002年4月19日にヴァージンシネマズ海老名（現TOHOシネマズ海老名 ）が開業した。双方の映画館はわずか400mしか離れていない。しかし、この状況を逆手にとって、2002年から海老名商工会議所が中心となり、海老名プレミアム映画祭 を開催し、海老名市を「シネマコンプレックス発祥の地」としてアピールした[ 110]
埼玉県 熊谷市 2000年11月16日にワーナー・マイカル・シネマズ熊谷（現イオンシネマ熊谷）が開業した。従来館のシネプラザ21 を運営していた鷹の羽興業は2003年9月30日に同館を閉館させ、2004年11月20日にシネマコンプレックスのシネティアラ21 を開業させた。熊谷市の人口は20万人程度であるが、それぞれの立地（ワーナー・マイカルはショッピングセンター併設型、鷹の羽興業は駅前立地型）を活かし、共存した。 設備とサービスの変遷 シネマコンプレックス間での差別化を図るため、サービスや設備の個性化が進んだ[ 111]
コンテンツの差別化という点では、チェーンによる独占上映が行われた。2007年 4月9日 にユナイテッド・シネマと東急レクリエーションが独自の番組編成を目的に提携したことを発表[ PR 12] アドレナリン 』など複数の作品が2社の劇場を中心に上映された。2007年12月20日 にはティ・ジョイ、東急レクリエーション、ユナイテッド・シネマ、ワーナー・マイカル4社に拡大した「オープン・コラボレーション」という提携を発表[ 112] ナルニア国物語/第2章: カスピアン王子の角笛 』などが4社で独占上映されることになった。
顧客サービス面の差別化ではTOHOシネマズの「ママズ クラブ シアター」などが挙げられる。小さな子供を持つ親を優先にした上映回を設定し、周りの観客に気兼ねなく鑑賞できるようにした。
サービス面の向上を図った結果、各地のシネマコンプレックスで導入されたサービスもある。例としてインターネット予約は各社で導入された。また、ポイントサービスはTOHOシネマズのシネマイレージをはじめ、各社とも導入を行った。一般にポイントサービスはヘビーユーザー向けの物だが、ワーナー・マイカルは「ティーポイント 」と提携し、劇場であまり見ない層の集客を図っていた。しかし、2009年 6月27日 にこのサービスは終了した[ 113]
座席幅が広かったりサイドテーブルが付いていたりする付加価値の高い座席も導入するところも増えた[ 114]
2010年代 に入ると、東日本大震災 （2011年 3月11日 ）をはじめとする巨大地震 や、相次ぐ大型台風 の被害により数日間営業休止するサイトが目立つようになり、特に東日本大震災で被災した東北 ・関東地方 において、2週間以上営業休止に追い込まれた劇場は40サイト以上にのぼる[ 115] 令和 改元 後の2020年 （令和2年）に新型コロナウイルス感染症が世界的に流行 し始めると、それに伴う緊急事態宣言 により1ヵ月以上も営業休止するサイトが目立った[ 116]
ここでは特に半年以上再開が滞ったり、休閉館したサイトについて述べる。
宮城県 柴田郡大河原町のシーズンズウォークフォルテ2階にあるシアターフォルテが東日本大震災の被害で休館し、復旧に時間がかかった。同施設は映画館のある2階部分の被害が特に大きくその補強工事とデジタル化に向けた工事が必要となっていた。当初は2012年3月に再開する予定であったが、2018年 、シアターフォルテ跡地にユナイテッド・シネマが入居することが発表され、同年7月4日 、ユナイテッド・シネマ フォルテ宮城大河原として再開館した[ 117] また、仙台市泉区の泉コロナシネマワールドは被害が大きく2011年10月に閉館が決定。2007年11月のオープンからわずか4年で撤退となった。建物は再開発され、跡地はユニクロ 仙台泉店となっている。仙台市宮城野区の仙台コロナワールドは2011年9月に瓦礫の撤去作業までは終了し、併設のホテルやアミューズメント施設は相次いで再開したが、その後の改装や同市中心部にオープンしたTOHOシネマズ仙台 の台頭などもあってか、シネコン自体は再開の目途が立たず事実上の閉鎖状態となっている[ PR 13] [ 118] [ 119] 東日本大震災の影響で閉館したシネマックス鴻巣 埼玉県 鴻巣市 エルミこうのす 内にあったシネマックス鴻巣 が東日本大震災の影響で閉館した[ 120] [ 121] ティ・ジョイ が運営する、市民ホール併設のこうのすシネマとして2013年7月5日に再開館した[ 118] [ 119] [ 122] 千葉県 印西市 日活 が経営し、東京テアトル に運営を委託していたシネリーブル千葉ニュータウンも東日本大震災で大規模な被害を受け、復旧に時間がかかった劇場の1つである。東京テアトルは復旧に多くのコストが掛かるとして運営再開を断念したため、日活は運営委託先をシネマックスなどを展開する千葉興行に変更した。座席を撤去した上で足場を組んで天井を復旧するなどの修復作業を行い、音響面や上映設備のデジタル化などの変更なども加えられた。名称もシネマックス千葉ニュータウンと変更し、下層階にあった6スクリーンは2011年7月9日に、上層階にあった4スクリーンは同年11月26日にそれぞれ営業を再開した[ PR 14] [ 123] [ 124] [ 119] 2015年 に名称をUSシネマ千葉ニュータウンと改め現在に至る。
2016年 4月 に熊本県 を中心に発生した熊本地震 では、同県熊本市 のグランパレッタ熊本内にあるシネプレックス熊本が「ユナイテッド・シネマ熊本 」と改称して2016年11月23日 に再開館[ 125] 上益城郡 嘉島町 のイオンモール熊本 内にある「イオンシネマ熊本」が2017年 3月24日 に営業再開[ PR 15]
MOVIX八尾（2019年1月撮影） 2023年 8月 に発生した令和5年台風第7号 の被害により、大阪府 八尾市 のアリオ八尾 内にあるMOVIX八尾が休館し、復旧に時間がかかった[ 126] [ 127] イトーヨーカドー をはじめとするテナントの多くが徐々に営業を再開した[ 126] [ 127] 2024年 11月15日 に営業を再開。1年3ヵ月ぶりに八尾市内に映画の灯がともった[ PR 16]
シネマコンプレックスが国内に参入した当初は郊外の映画館が存在しない地域での設置が多かった。しかし、1997年頃から地方都市の駅前立地型が増え始め[ 注釈 19]
「映画館数は商圏人口に比例する」と1950年代から言われており、シネマコンプレックスも例外ではない。シネマコンプレックスが併設されることが多いショッピングセンターは、およそ20 - 30kmが商圏と言われている[ 51] [ 128] [ 129]
シネマコンプレックスの売り上げは、ショッピングセンターの売り上げの5%程度であり[ 130] [ 131] [ 132] [ 133]
多くの県は県庁所在地にシネマコンプレックスが存在するが、以下の通り書類上を含め県庁所在地に存在しない、または県庁所在地しか存在しない例がある。
山梨県 甲府市 甲府市は、中心部に甲府武蔵野シネマ5 、市内甲府バイパス 沿いにグランパーク東宝8 が存在したが、2011年3月にどちらも休館または閉館[ 134] [ 135] 昭和町 にあるTOHOシネマズ甲府 へ事実上移転）。また、甲府市は従来型の映画館も相次いで閉館し、最後まで営業を続けていたシアターセントラルBe館 も2023年12月14日に休館する事となり、これをもって映画館も消滅している[ 136]
山梨県全体を見てもシネマコンプレックスは先述のTOHOシネマズ甲府のみ で、通常の映画館を含めても甲州市 の塩山シネマ のみとなっている。但し元からシネマコンプレックスや映画館が少なかったわけではなく、むしろ2001年頃の甲府市は人口に対するスクリーン数の多さは市町村単位で全国1、2を争う [ 136] オーバーストア による過当競争が指摘され、さらにやまなし映画祭 の負担などでシネマコンプレックスや映画館が疲弊してしまい、結果ドミノ倒しのように閉館や休館が相次いでしまった。
この状況に山梨県出身の映画監督である成島出 が映画館の存続を訴えたほか[ 137] 山梨放送 も映画館復活に向けたイベントを開催している[ 138] 岡島百貨店 跡地に建設予定の複合施設にシネマコンプレックスを誘致する計画がある[ 139] 鳥取県 鳥取市 鳥取市は、従来型映画館の鳥取シネマ （2スクリーン）が存在するものの、同館は話題作が上映されない[ 140] [ 141] 目安箱 「市政提案箱 」にシネマコンプレックスの誘致を願う意見が投書されたこともあった[ 140] 鳥取駅 周辺の再開発地区にシネコンを誘致する計画が報じられている[ 142] 山口県 山口市 山口市は、かつて山口スカラ座 が存在したが、同館はわずか4スクリーンしかなく、前述の通商産業省（以下、通産省）の定義にも日本映画製作者連盟の定義にも満たしていなかった。同館は近隣のシネマコンプレックスやDVDレンタル店に押され2012年11月1日に閉館[ 143] 防府市 にイオンシネマ防府 がある。 奈良県 奈良市 奈良県 奈良市 はシネマコンプレックスが存在しない県庁所在地として扱われることがある[ 144] イオンシネマ高の原 が所在し、税金も同市に納めてはいるが、同館が入居するイオンモール高の原 が京都府 木津川市 との県境に所在することなどから興行場法の営業許可を同府へ申請しており、書類上では奈良市にシネマコンプレックスが存在せず 、木津川市に所在することとなっている[ 144] シネマデプト友楽 が存在したが、近隣のシネマコンプレックスとの競合や運営会社の社長が病気を患ったこともあって2010年1月31日に閉館した。県庁所在地しか存在しない例
高知県 は高知市 （TOHOシネマズ高知 ）、宮崎県 は宮崎市 （セントラルシネマ宮崎 ・ワンダーアティックシネマ ）以外にシネマコンプレックスが存在しない。
近年は新たな出店が落ち着いてきたが、不採算サイトの撤退が見られている。また、地域活性化のための出店など新たな動きもある。
青森県 青森市 2001年3月1日、青森県内としては今世紀初の新規開業映画館となる青森コロナシネマワールドが複合型アミューズメント施設「青森コロナワールド 」内にオープン。以後20年間にわたり営業していたが、建物の賃貸借契約の都合で2021年8月29日に閉館[ 145] [ 146] [ 147] イオンシネマ新青森 」の出店を発表し、2024年3月20日に開業。青森市内に約2年半ぶりにシネマコンプレックスが復活した[ 148] [ PR 17] シネマックスが入居していた頃のあしかがハーヴェストプレース（現：アシコタウンあしかが、2009年2月撮影） 栃木県 足利市 2007年12月22日、足利市内活性化の原動力となるよう期待されつつ、あしかがハーヴェストプレース内にシネマックス足利 が開館した。しかし、わずか1年3ヶ月後の2009年2月27日に閉館した。同市内に競合となるようなシネマコンプレックスは存在しなかったが、広域的に見ると佐野市に1サイト、後述の群馬県太田市に2サイト存在しており、地域間での集客競争が激化していた。結果、想定の半数程度しか動員が伸びず、業績不振に至ったとされる[ 149] アシコタウンあしかが 内にユナイテッド・シネマが2016年3月1日に開業した。 群馬県 太田市 2012年3月31日に太田コロナシネマワールドが閉館している。同劇場は2003年12月3日に後発のイオンシネマ太田 が開館して以降、動員数が減少しており閉館に至った。コロナでは立て続けに4サイトの閉・休館を決めており、経営的に抜本的な見直しを図っているとされる。また、残ったイオンシネマも商圏としては伊勢崎市や埼玉県羽生市と競合しているとされ、地域間での集客競争が激化している[ 150] [ 151] [ 152]
千葉県 茂原市 外房にあるシネマサンシャイン茂原 は1997年7月12日に開館し、直接の競合となるシネマコンプレックスはない状態であった。しかし、15年の賃貸借契約が満了タイミングで契約を終了し、2012年9月2日に閉館。これにより茂原市内から映画館が全て姿を消した。契約を延長し今後も営業を続けるためにはデジタル化をする必要に迫られたが、VPFを活用したとしても設備導入や継続的な運営に一定の投資が必要となる。この地域ではデジタル化の投資回収が難しいと見られ、閉館するに至った[ 31] 109シネマズMM横浜があったGENTO YOKOHAMA 神奈川県 横浜市 みなとみらい地区 は集客力のある地域だが、1999年にワーナー・マイカル・シネマズみなとみらい（現イオンシネマみなとみらい）が開業して以降、2004年には暫定商業施設（10年程度の運営を予定）のGENTO YOKOHAMA 内に109シネマズMM横浜、2010年には桜木町駅 前の複合商業ビル・TOCみなとみらい （現ヒューリックみなとみらい）内に横浜ブルク13 がオープンしている。また、建設計画自体が中止となったが2011年に開業を目指していたセガ の複合アミューズメント施設 にもシネマコンプレックスを導入する計画があった[ 153] ムービル は2005年に閉館が検討されたが、109シネマズを運営する東急レクリエーションが継承し回避された[ 154] [ 155] [ 156] 神奈川県大和市
2000年11月9日、つきみ野サティ（現「イオンつきみ野店 」）開業と同時にワーナー・マイカル・シネマズつきみ野（後に「イオンシネマつきみ野」に改称）が開館したが2018年2月28日に閉館、商圏の競合ではなくイオンつきみ野店の建て替えの為に閉館した[ 157] 座間市 のイオンモール座間 内にイオンシネマが移転オープンした。
なお、イオンシネマでは後に類似の事例が発生しており、石川県 野々市市 において1998年3月14日に御経塚サティ（後に「イオン御経塚店 」に改称）開業と同時に開館したワーナー・マイカル・シネマズ御経塚（後に「イオンシネマ御経塚」に改称）がイオン御経塚店の閉店に伴い2021年5月31日に閉館し[ 158] 白山市 に2021年7月19日に開業したイオンモール白山 内にイオンシネマ白山として事実上移転オープンしている[ 159] 静岡県 富士市 富士地区にある富士ショッピングセンターパピー内の富士シネ・プレーゴは1998年に開館し、直接の競合となるシネマコンプレックスはない状態であった。入居する商業施設自体が2008年5月31日に閉店した後も営業を続けていたが、建物の老朽化による耐震性の問題が浮上し、2010年4月16日に閉館した[ 160] 富士宮市 にイオンモール富士宮 がオープンし、イオンシネマが併設された。 天文館シネマパラダイスのロビー（2013年8月撮影） 鹿児島県 鹿児島市 衰退しつつある天文館 の活性化を図るために、2006年10月11日までに閉館した従来館の代わりとなるコア施設として、商店街が中心となりシネマコンプレックスが計画された。近隣には鹿児島ミッテ10（ティ・ジョイと有楽興行 との共同運営）、TOHOシネマズ与次郎もあり、計画段階から地元では需要に対して疑問の声や映画館以外を要望する声もあった。また、国の補助金が事業仕分けの対象となったことから計画を縮小したが、総事業費約16億円、6億円を国や市からの補助金とし建設が進められた。当初は興行会社への業務委託が検討されたが、最終的には株式会社天文館が自主運営し、日映 と業務支援契約、TOHOシネマズと番組編成契約を結ぶ形とした。
2012年5月3日に天文館シネマパラダイス が開館。開館後の動員は低迷しており、目標の4分の1程度にとどまっていたが[ 161] [ 162] [ 163] [ 164] [ 165] ウォルト・ディズニー・ジャパン 配給作品を皮切りに大作映画を相次いで上映するようになってからは、観客もかなり持ち直すようにはなっている。
ここでは、原則スクリーンが5つ以上あるものをシネマコンプレックスと見做す。
ディノスシネマとオーエス・関西共栄興行は大手ではないが、大手の映画会社や興行会社が出資しているためこちらに記載。
3サイト以上運営している会社。
一部のシネマコンプレックスは以下のように複数同業者共同運営、及び他社との共同運営によるものがある。
^ 映画館名簿2013年版を元に、それ以降に各社から発表された開閉館情報を加えた。東日本大震災 の被害で2012年末時点で休館中の劇場は映画館名簿2013年版から削除されているため集計から除いている。日本映画製作者連盟の統計同様に5スクリーン以上をシネマコンプレックスとし集計としている。5スクリーン以上のサイトに付随して別棟が存在し、実質的に同一サイトとして運営されている場合は1サイトとしてスクリーン数にも含めた。
^ TOHOシネマズ株式会社運営のTOHOシネマズサイトの他、TOHOシネマズ錦糸町、お台場シネマメディアージュ、札幌シネマフロンティア の3サイトを計上。
^ 松江東宝5の1サイトを計上。
^ MOVIXの他、新宿ピカデリー 、なんばパークスシネマ、大阪ステーションシネマの3サイトを計上。
^ T・ジョイ蘇我のプライベートルームを除く。多目的ホール兼用のこうのすシネマのシアター1を含む。
^ 厳密には1947年1月からスバル興業株式会社 が有楽町スバル座 にて全席指定制を実施したのを皮切りに定員入替制や全席指定制が広まった時期があった。しかし、これは一時的な流れにとどまり後に従来の流し込み制に戻っている。
^ 商業施設に映画館を併設するという考え方自体は古くから存在し、例えば、1930年代には既に百貨店である日本橋の白木屋 に映画館の白木劇場が併設されるなどの動きがある。また、1980年代に商業施設に併設された映画館にはビデオシアター も多く含まれる。
^ 特別な記述がない限り開館当時のスクリーン数。
^ 施設内に映画館が開館した日。併設のパチンコ店は1980年に開業している。
^ 1997年の改装まで「小牧シネマ1 - 3」「小牧ロマン」「小牧コロナ1 - 3」等の名称で運営されていた。[ 55]
^ 1997年の改装時に入替制を導入。[ 56]
^ 1926年に開館した新盛座（後に新盛館に改称）を起源に1977年に2スクリーン、1985年に4スクリーン、1994年に6スクリーンと増設している。なお、新盛館は江南コロナ開設後も成人映画館 である「江南シネマ」を併設して存続していた（江南コロナでカバーできない作品を上映する補完的な役割を持っていた）が、2002年に江南シネマと共に閉館している。
^ かつては海老名村時代の1926年に「相模座」という劇場が発足し、サイレントやトーキー映画を上映していたが、わずか7年ほどで閉館[ 72] [ 73] 厚木市 まで映画鑑賞に足を運ばなければならない状況が続いた。
^ a b この事業用地は、当初、松竹マルチプレックスシアターズの進出が計画されていたが、松竹が自社所有地に出店するよう計画変更した。そのため、テナントの選定が再度行われ、2001年にロウズ社が出店する計画となった。しかし、ロウズ社も破綻したため、ヴァージンシネマズ・ジャパンに計画変更。さらにヴァージンシネマズ・ジャパンも東宝に買収されたため、最終的には2005年にTOHOシネマズ二条が開館している。
^ ワーナーが配給する作品（『マトリックス 』など）ですら封切りから数週間遅れて上映するということすらあった[ 91]
^ ただし、この報道を東宝側は認めていない。
^ 前述の通りみなとみらい地区等の劇場と競合し、後の2011年1月16日に閉館している。
^ 上映1回当たりの平均入場者数を全座席数で除した割合。
^ 尤も、シネマコンプレックスが展開し始めた当初に開館したワーナー・マイカル・シネマズの各サイト（海老名・東岸和田・高岡 ・宇多津 ）、シネマシティ 、シネマロブレ5 などは、郊外型ではあるが駅前に出店していた。
.jpg)
