ロンドン証券取引所

London Stock Exchange Group
ロンドン証券取引所

セント・ポール大聖堂から眺めたパターノスター広場。ロンドン証券取引所は写真の向かって右側の建物に入っている。
種類	株式会社
略称	LSE
本社所在地	イギリス シティ・オブ・ロンドン
設立	1801年 12月30日
業種	証券取引所
主要株主	ロンドン証券取引グループ
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ロンドン証券取引所グループplc, LSEG としても知られる、金融市場データとインフラストラクチャの世界的なプロバイダーである。英国ロンドン市に本社を置き、1801年に設立された。世界の主要取引所の1つであり、世界経済において中心的な役割を果たしている。所在地はロンドン市内のセント・ポール大聖堂に近いパターノスター広場にある。2007年からロンドン証券取引所グループ (LSEG) によって運営されている。

上場企業は全体で2008年9月30日現在3213社を数え^[1]、イギリス企業のみならず、国外の企業も多く含まれる。WFEの統計によると、2011年2月現在の時価総額は3.857兆ドル（約310兆円）であり第4位、2010年通年の売買代金は第6位であった。

代表的な株価指標は時価総額が最も大きい100社を対象としたFTSE 100で、これは1983年末の株価を基準値1000とした時価総額加重平均型株価指数である。

通常の立会時間は土曜・日曜・取引所の定める休みを除く、平日の西ヨーロッパ時間8:00～16:30。日本標準時では、冬時間は17:00～翌日1:30、夏時間は16:00～翌日0:30にあたる。

ロンドンにおける株式取引のおこりはウィリアム3世の治世の時代、ロシア北部の白海経由で中国を目指したモスクワ会社、インド・東洋の航海をした東インド会社、この2つの組織の資金を安定的に手当てする必要があったことによる。これは個人が捻出するに困難なほどの費用も、商人らに株式を発行することで会社立ち上げの資金を獲得し、株主らには最終的な利潤の分配権を与えるものであった。手法はすぐさま広まり、1695年には140の株式会社 (joint stock company) があったとされる。これら会社の株式の取引は、シティのエクスチェンジアレイ界隈にある2つのコーヒー・ハウス、ギャラウェイとジョナサンが中心となり、ブローカーをつとめるジョン・キャステインが発表する株価・商品価格は The Course of the Exchange and other things と呼ばれた。株式市場の成長に従い、法制度の整備もすすめられ、1697年にはブローカーおよびジョッバーの総員・悪弊規制法が議会を通過。内部者取引や市場の不正操作が制限、さらにブローカー業は免許制となって合法行為の誓約が求められるようになった。

その後もエクスチェンジアレイはさかえていったが、1720年におきた南海泡沫事件によって潮流は後退する。南海会社の株価急騰に端を発した過剰なほどの熱狂が市場を席巻し、じきに株価の急速な巻き戻しが起きた一連の出来事は市場の混乱をまねき、その回復に長い時間をついやすこととなった。

南海泡沫事件によって、1720年バブル条例が制定され、株式会社設立は議会の許可制となり強い制約が加わった。これは、1825年まで存続したため、産業革命は従来の定説とは違い、株式会社制度による影響は大きくはなかったとの見方がある。一方、国債(ほとんどは戦費の調達)の発行・流通市場が加速した。

1748年にジョナサンが火事で焼け落ち、加えてアレイ界隈のあふれかえる人の多さに不満がつのっていたこともあって、ブローカーらはスレッドニードル通りにニュー・ジョナサンを再建、まもなく名称を証券取引所と定めた。1801年には会員規則の新設、証券取引会員場への再度改名をもって今日あるロンドン証券取引所の基礎ができあがる。しかし、これもまた手狭であったため同年にカペルコートへ移転するなど紆余曲折を経ながらも、市場そのものが朽ちることはなく1820年代の鉄道・運河・鉱山・保険に関わる産業の成長が支えとなって再び立ち直っていった。

1865年から1914年の間、イギリスの資本輸出におき大英帝国向けは4割で16.1億ポンドに達した。その半分はカナダ・オーストラリア向けであった。資本輸出は帝国主義の手段ではなく、むしろ収益性に帝国主義を従属せしめるものであった。^[2]

1923年には紋章が授与された。モットーは「我が言葉は我が証文なり」（ラテン語: dictum meum pactum、英語: my word is my bond）^[3]。このモットーが表しているとおり、「ロンドン株式取引所の最大の長所は、非のうちどころのない誠実さ」^[4]といわれた。

1972年、エリザベス2世出席のもと立会場をそなえた証券取引所タワーをスレッドニードル通りに開き、新たな舞台を設けた。1986年10月27日のビッグバン到来においては大規模な変革がもたらされ、有価証券取引の手数料自由化によってブローカーやディーラー同様に各業者ごとで決定できる仕組み、ディーリングルームへのコンピュータシステム導入など、業務にかかわる多くの規制撤廃・緩和がなされた。

1990年7月20日、IRA暫定派の仕掛けた爆弾が、見学室後方の男性トイレで爆発する事件がおこる。現場はすでに避難が済んだ後であり、負傷者はゼロであった^[5]。ただし電子取引を眼前にできる観光名所とはいえ事件の影響は大きく、同スペースを再開したものの1992年に閉鎖された。

2004年7月、スレッドーニードル通りからセント・ポール大聖堂のすぐそばであるパターノスタースクエアへ移転。エリザベス2世が再び出席、エディンバラ公フィリップ同伴のもと、2004年7月27日に新ロンドン証券取引所がオープンした。

2005年にロンドン証券取引所はNASDAQから合併提案を受けたが、2007年初頭、最終的に拒否した^[6] 。2007年、ロンドン証券取引所はイタリア証券取引所を買収、これを契機に「ロンドン証券取引所グループ」が設立され、ロンドン証券取引所は同グループによる運営とされ^[7]、またグループ自身がロンドン証券取引所上場企業となった。2009年9月、スリランカのMillennium Information Technologies, Ltd.を買収、2011年2月、トロント証券取引所を運営するTMX Groupとの合併を発表するが、同年6月に頓挫した^[8]。2014年6月、アメリカ合衆国・ワシントン州に拠点を置くFrank Russell Companyの買収を発表した^[9]。2016年3月、ドイツ取引所が139億ドルで買収を提案して経営統合で合意するも^[10][11]、欧州連合が承認せず、2017年3月に交渉終了した^[12]。そこでロンドン証券取引所は、国際金融市場における手形交換制度である国際証券集中保管機関の買収または新設を目標とするようになった^[13]。ロンドン証券取引所は2013年にロンドン手形交換所（LCH）を傘下におさめているが、同手形交換所は2017年8月にカストディアン分担モデルをアビバ・JPモルガン・BNPパリバ・HSBCといった参入側に提示した^[14]。2019年9月にはイギリスの欧州連合離脱が進む中で香港証券取引所から390億ドルで買収が提案されるも翌10月に断念した^[10][15]。2021年1月に金融情報企業のリフィニティブの買収を完了し傘下とした^[16]。同年4月、イタリア証券取引所およびその関連企業をユーロネクストに売却した^[17]。2022年、上場企業の時価総額がユーロネクスト・パリに抜かれ、欧州2位の取引所に陥落した^[18]。

ロンドン証券取引所グループ主要構成

	分野	拠点	株式保有率（％）
直営
ロンドン証券取引所	株式市場	イギリス	100
間接運営
Exactpro	品質保証	ロシア	100
FTSEインターナショナル	株価指数算出	イギリス	100
LCH.Clearnet Group	清算機関	イギリス	57.80
MillenniumIT	情報技術	スリランカ	100
Turquoise Global Holdings	多角的取引システム開発	イギリス	51.36
Frank Russell Company	アセットマネジメントおよび株価指数算出	アメリカ合衆国	100
リフィニティブ	金融情報	アメリカ合衆国 イギリス	100

• FTSEインターナショナルとFrank Russell Companyは、ブランドネーム「FTSE Russell」を使用している。

大企業が上場する「メイン市場」と新興企業が上場する「AIM市場」の２つがある。その取引システムについてはSETS（ロンドン株式自動取引システム）と呼ばれるオーダードリブン制に基づくもので、また決済については、英国の通貨であるポンド以外（米ドル、ユーロ、日本円他）も可能である。

日本企業の上場

過去の上場企業

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• ロンドン証券取引所 （英語）
• ロンドン証券取引所グループ（英語）

座標: 北緯51度30分55秒 西経0度6分0秒 / 北緯51.51528度 西経0.10000度 / 51.51528; -0.10000

表 話 編 歴 証券取引所と私設取引システム
日本（現行）	日本取引所グループ 東京1 5 TOKYO PRO Market その他の証券取引所 名古屋 ネクスト 福岡 Q-Board Fukuoka PRO Market（2024年12月開設予定） 札幌 アンビシャス 私設取引システム JNX Cboeジャパン（英語版） ODX JAX
日本（廃止・戦後）	神戸 広島 新潟 京都 大阪1 4 ヘラクレス2 （新）JASDAQ1 2 3 5 NEO2 マザーズ5
日本（廃止・戦中）	営団組織日本証券取引所（戦時下）
日本（廃止・戦前）	東京 大阪 横浜 名古屋 京都 神戸 博多 広島 長崎 新潟 長岡
南北アメリカ	ICE(NYSE)グループ NYSE Arca American Chicago（英語版） National（英語版） その他 NASDAQ MEMX LTSE OTCBB トロント バミューダ BMV サンパウロ（ボベスパ） アスンシオン
ヨーロッパ	ロンドン ダブリン フランクフルト パリ スイス イタリア マドリード リスボン アムステルダム ブリュッセル ストックホルム コペンハーゲン ヘルシンキ オスロ CEESEG ザグレブ ワルシャワ モスクワ アテネ
アジア・オセアニア	上海 香港 深圳 北京 韓国 台湾 TPEx フィリピン インドネシア タイ シンガポール ハノイ ホーチミン ヤンゴン NSE ムンバイ アフマダーバード カルカッタ デリー ブータン タシュケント ニュージーランド オーストラリア
中東・アフリカ	パキスタン テルアビブ ダマスカス ドバイ タダウル イスタンブール エジプト ヨハネスブルグ ボツワナ
報道機関	日本経済新聞社（日本経済新聞） 株式新聞 日本証券新聞 フジサンケイ ビジネスアイ テレビ東京 (TXN) 日経CNBC 日経ラジオ社 ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ) フィナンシャル・タイムズ (FT) トムソン・ロイター ブルームバーグ STOCKVOICE
関連法令・組織	金融商品取引法 金融商品取引所 証券会社（金融商品取引業） 証券金融会社 証券保管振替機構 日本証券クリアリング機構 証券取引等監視委員会 SEC 日本証券業協会
関連項目	証券市場 株式 債券 株価 株価指数 株式市況 大発会・大納会 兜町 北浜 東証Arrows IR 適時開示 店頭有価証券 株主コミュニティ クラウドファンディング グリーンシート フェニックス ウォール街 シティ 株式公開（上場・IPO） 証券コード ティッカーシンボル EDINET TDnet 上場廃止 上場中止 再上場 テクニカル上場 バルチック海運指数（BDI指数） 四半期配当 ダークプール（英語版）
一覧	証券取引所の一覧 証券取引所がない国の一覧
12013年7月16日付けの取引より、東証と大証の現物取引の市場統合により、東証によって運営 22010年10月12日に（旧）JASDAQ・JASDAQ NEO・大証ヘラクレスの3市場が（新）JASDAQに統合 3現物取引の東証への市場統合前までは大証によって運営 42014年3月24日に、東証と大証のデリバティブ取引を統合し、それに特化した「大阪取引所」に転換したため「証券取引所」ではなくなった 52022年4月4日、東証の市場第一部・第二部・マザーズ・JASDAQが廃止され、プライム・スタンダード・グロースの3市場に再編された カテゴリ

表 話 編 歴 イギリス関連の主要項目
国旗 国歌 国章 国鳥 国石
地理	地方行政区画 ブリテン諸島（専門用語） イギリスのカントリー 王室属領 海外領土 自然地理 湖一覧 山一覧 川一覧 火山一覧 グレートブリテン島 グレートブリテン島の地質 北アイルランドの地質 世界遺産
歴史	年表 各時代（エリザベス朝 ジャコビアン時代 キャロライン時代 ジョージ朝時代 ヴィクトリア朝 エドワード朝時代） 海事史 経済史 軍事史 イギリス帝国 北アイルランド問題
政治	政府 憲法 内閣（一覧） 裁判所 公務員 行政機関 選挙 国際関係 司法 法 警察 立法 君主（一覧 - 継承順位） 国籍（市民 - 海外領土市民 - 海外市民（英語版） - 国民（海外） - 臣民（英語版） - 保護国出身者（英語版）） 議会（庶民院 - 貴族院） 政党一覧 首相（一覧） 影の内閣（一覧）
経済	スターリング・ポンド ロンドン証券取引所 銀行（イングランド銀行）- 税制 観光 交通 電気通信 経済地理 鉱業 エネルギー 予算
軍事	軍 陸軍 海軍 空軍 大量破壊兵器 情報機関 MI6 MI5
社会	人口統計 市制 犯罪 教育 民族 医療 移民 言語 貧困 宗教 福祉 社会構造 町
文化	芸術 映画 料理 アイデンティティー 文学 メディア 音楽 スポーツ テレビ 劇場 祝日 象徴
構成国	イングランド 地理 歴史（社会史 年表） 政府 政治 法 経済 教育（教育史） 医療 宗教 観光 文化 象徴 北アイルランド 地理 歴史 行政 政府 議会 首相 政治 法 経済 教育 医療 宗教 観光 文化（料理） 象徴 スコットランド 地理 歴史（年表） 政府 議会 首相 政治 法 経済 教育 氏族 医療 宗教 観光 文化（料理） 象徴 ウェールズ 地理 歴史 政府 議会 首相 政治 法 経済 教育 医療 宗教 観光 文化（料理 - 服飾） 象徴
ポータル カテゴリ（関連する一覧）

表 話 編 歴 FTSE 100 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
アストラゼネカ（AZN） シェル（SHEL） HSBCホールディングス（HSBA） ユニリーバ（ULVR） レレックス・グループ（REL） BP（BP） グラクソ・スミスクライン（GSK） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） リオ・ティント（RIO） ロンドン証券取引所グループ（LSE） ナショナル・グリッド（NG） グレンコア（GLEN） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） コンパス・グループ（CPG） BAEシステムズ（BA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） エクスペリアン（EXPN） バークレイズ（BARC） レキットベンキーザー・グループ（RKT） スリーアイ・グループ（III） ヘイリオン（HLN） アングロ・アメリカン（AAL） テスコ（TSCO） アシュテッド・グループ（AHT） ナットウエスト・グループ（NWG） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） インペリアル・ブランズ（IMB） プルーデンシャル（PRU） ボーダフォン・グループ（VOD） スタンダードチャータード銀行（STAN） リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN） アビバ（AV） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） バンズル（BNZL） ネクスト（NXT） セグロ（SGRO） インフォーマ（INF） スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版） セージ・グループ（SGE） スミス・アンド・ネフュー（SN） ハルマ（HLMA）（英語版） レントキル・イニシャル（RTO） BTグループ（BTA） WPP（WPP） アドミラル・グループ（ADM）（英語版） インターテック・グループ（ITRK） オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） マークス&スペンサー（MKS） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） ピアソン（PSO） バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版） DSスミス（SMDS）（英語版） スミスグループ（SMIN） モンディ（MNDI） セントリカ（CNA） インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版） アントファガスタ（ANTO）（英語版） メルローズ・インダストリーズ（MRO） ディプロマ（DPLM）（英語版） キングフィッシャー（KGF） テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版） ウィットブレッド（WTB） パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版） コカコーラHBC（CCH）（英語版） ウィアー・グループ（WEIR）（英語版） クローダ・インターナショナル（CRDA） ライトムーブ（RMV）（英語版） J.セインズベリー（SBRY） ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版） スパイラックス・グループ（SPX） パーシモン（PSN） DCC（DCC）（英語版） フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版） ビーズリー（BEZ）（英語版） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版） IMI（IMI） M&G（MNG）（英語版） エンテイン（ENT）（英語版） ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版） ヴィストリー・グループ（VTY）（英語版） フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版） ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版） B&Mリテール（BME） JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版） ユナイト・グループ（UTG）（英語版） コンバテック・グループ（CTEC）（英語版） エンデバーマイニング（EDV）（英語版） ヒスコックス（HSX）（英語版） イージージェット（EZJ） ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版） シュローダー（SDR） ダークトレース（DARK）（英語版） エアテル・アフリカ（AAF）（英語版） フレスニーヨ（FRES）（英語版） フレイザーズ・グループ（FRAS）（英語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年9月23日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） バークレイズ（BARC） ノルデア銀行（NDASE） ドイツ銀行（DBK） ナットウエスト・グループ（NWG） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） カイシャバンク（CABK） スタンダードチャータード銀行（STAN） ダンスケ銀行（DANSKE） ソシエテ・ジェネラル（GLE） スウェドバンク クラスA（SWED A） クレディ・アグリコル（ACA） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） エルステ・グループ・バンク（EBS） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） PKOバンク・ポルスキ（PKO） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） フィネコバンク（FBK） バンコBPM（BAMI） ABNアムロ・グループ（ABN） BPERバンカ（BPE） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） メディオバンカ（MB） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） アムンディ（AMUN） IGグループホールディングス（IGG） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） アクサ（CS） ミュンヘン再保険（MUV2） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） プルーデンシャル（PRU） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ポステ・イタリアーネ（PST） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シュナイダーエレクトリック（SU） シーメンス（SIE） ABB（ABBN） サフラン（SAF） エアバス（AIR） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） BAEシステムズ（BA） エクスペリアン（EXPN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） Adyen（ADYEN） ドイツポスト（DPW） ボルボ クラスB（VOLV B） DSV（DSV） アシュテッド・グループ（AHT） ルグラン（LR） ラインメタル（RHM） サンドビック（SAND） プリズミアン（PRY） コネ（KNEBV） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） SGS（SGSN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） タレス（HO） Aena（AENA） バンズル（BNZL） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） アルファ・ラバル（ALFA） VATグループ（VACN） エピロック クラスA（EPI A） レントキル・イニシャル（RTO） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） ビューローベリタス（BVI） インターテック・グループ（ITRK） バルチラ（WRTBV） エデンレッド（EDEN） スミスグループ（SMIN） トレルボルグ（TREL B） メルローズ・インダストリーズ（MRO） SAAB クラスB（SAAB B） GEAグループ（G1A） モンディ（MNDI） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） スパイラックス・グループ（SPX） アルストム（ALO） IMI（IMI） メッツォ・オートテック（METSO） テレパフォーマンス（TEP） シググループ（SIGN） レオナルド（LDO） Wise クラスA（WISE） クノールブレムゼ（KBX） ゲットリンク（GET） アデコグループ（ADEN） ランスタッド（RAND） ラショナル（RAA） アンドリッツ（ANDR） ネクサンス（NEX） チューリッヒ空港（FHZN） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） フロントライン（FRO） ADPグループ（ADP） DKSHホールディング（DKSH） ヘイズ（HAS） イヴェコグループ（IVG） ワールドライン（WLN） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） ゲベリット（GEBN） フェロビアル（FER） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） エファージュ（FGR） ブイグ（EN） ACS（ACS） ジョージフィッシャー（FI.N） アクシオナ（ANA） シグニファイ（LIGHT） フグロ（FUR）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ノバルティス（NOVN） ロシュ・ホールディング（ROG） サノフィ（SAN） グラクソ・スミスクライン（GSK） エシロールルックスオティカ（EL） アルコン（ALC） ロンザグループ（LONN） ヘイリオン（HLN） アルジェニクス（ARGX） バイエル（BAYN） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） フィリップス（PHIA） メルク（MRK） UCB（UCB） コロプラスト クラスB（COLOB） サンドグループ（SDZ） ストローマン（STMN） ジェンマブ（GEN） ソノヴァ・ホールディング（SOON） フレゼニウス（FRE） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） スミス・アンド・ネフュー（SN） キアゲン（QIA） フレゼニウス・メディカルケア（FME） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） ザルトリウス 優先株（SRT） ビオメリュー（BIM） レコルダティ（REC） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） ガルデルマ（GALD） ゲティンゲ クラスB（GETI B） イプセン（IPN） テカングループ（TECN） デマント（DEMANT） アンブ クラスB（AMBU B） グリフォルス クラスA（GRF） GN（GN） バッケム・ホールディング（BANB） カールツァイスメディテック（AFX）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） DSM（DSM） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） インペリアル・ブランズ（IMB） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） カールスバーグ クラスB（CARL B） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ハイネケン・ホールディング（HEIO） モウイ（MOWI） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） カンパリグループ（CPR） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） テスコ（TSCO） アホールド・デレーズ（AD） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） マークス&スペンサー（MKS） カルフール（CA） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） ヘンケル 優先株（HEN3） パンドラ（PNDORA） モンクレール（MONC） パーシモン（PSN） デリバリーヒーロー（DHER） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） ゲームズワークショップ（GAW） プーマ（PUM） グループセブ（SK） CD Projekt（CDR） バーバリー・グループ（BRBY） スーリーグループ（THULE） クリスチャン・ディオール（CDI） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） ヒューゴ・ボス（BOSS） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts フェラーリ（RACE） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) ミシュラン（ML） BMW（BMW） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） コンチネンタル（CON） ヴァレオ (FR) ボルボ・カーズ クラスB（VOLCAR B） メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） イプソス（IPS） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） ザランド（ZAL） B&Mリテール（BME） 旅行・娯楽 Travel & Leisure エボリューションゲーミング・グループ（EVO） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） ウィットブレッド（WTB） ソデクソ（SW） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） ルフトハンザドイツ航空（LHA） トゥイ（TUI） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） キャップジェミニ（CAP） アマデウスITグループ（AMS） ASMインターナショナル（ASM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） STマイクロエレクトロニクス（STM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） BASF（BAS） ジボダン（GIVN） シムライズ（SY1） コベストロ（1COV） アクゾノーベル（AKZA） IMCD（IMCD） ブレンターク（BNR） クローダ・インターナショナル（CRDA） エボニック・インダストリーズ（EVK） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） ユミコア（UMI） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） ノルスク・ハイドロ（NHY） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） SKF クラスB（SKF B） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） BP（BP） トタルエナジーズ（TTE） Eni（ENI） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） シーメンス・エナジー（ENR） エクイノール（EQNR） レプソル（REP） スナム（SRG） オルレン（PKN） ネステ（NESTE） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） オーステッド（ORSTED） EDP（EDP） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） セントリカ（CNA） フォータム（FORTUM） エンデサ（ELE） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） Orange（ORA） エリクソン クラスB（ERIC B） ボーダフォン・グループ（VOD） ノキア（NOKIA） セルネックス・テレコム（CLNX） テレフォニカ（TEF） スイスコム（SCMN） KPN（KPN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） LEGイモビリエン（LEG） クレピエール（LI） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順