伊藤忠テクノソリューションズ

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
ITOCHU Techno-Solutions Corporation
種類	株式会社
市場情報	東証プライム 4739; 1999年12月14日 - 2023年12月1日
略称	CTC
本社所在地	日本; 〒105-6950; 東京都港区虎ノ門四丁目1番1号（神谷町トラストタワー）
設立	1979年（昭和54年）7月11日; （ハミルトン・アブネットエレクトロニクス株式会社）
業種	情報・通信業
法人番号	2010001010788
事業内容	コンピュータ・ネットワークシステムの販売・保守; ソフトウェア受託開発; データセンターサービス; サポート
代表者	新宮達史（代表取締役社長）
資本金	217億64百万円
発行済株式総数	240,000,000株
売上高	連結：5,709億34百万円; 単独：4,887億85百万円; （2023年3月期）
営業利益	連結：464億73百万円; 単独：293億57百万円; （2023年3月期）
純利益	連結：342億8百万円; 単独：328億67百万円; （2023年3月期）
純資産	連結：2,986億51百万円; 単独：2,705億27百万円; （2023年3月31日現在）
総資産	連結：5,280億45百万円; 単独：4,470億66百万円; （2023年3月31日現在）
従業員数	連結：9,665名、単独：4,784名; （2023年3月31日現在）
決算期	3月31日
主要株主	伊藤忠商事株式会社 66.67%; デジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社 33.28%; 株式会社ベルシステム24ホールディングス 0.05%; （2024年4月1日現在）
主要子会社	CTCテクノロジー（株） 100%; CTCエスピー（株） 100%
外部リンク	https://www.ctc-g.co.jp/
	特記事項：連結は国際会計基準のため、売上高は売上収益、純資産は株主資本、総資産は資産合計
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伊藤忠商事 > 伊藤忠テクノソリューションズ

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（いとうちゅうテクノソリューションズ、英: ITOCHU Techno-Solutions Corporation）は、コンピュータ、ネットワーク、アプリケーションによるコンサルティングからシステムの開発、運用・保守、管理、アウトソーシングなどのトータル・ソリューションの提供をおこなうシステムインテグレーター（ユーザー系）。伊藤忠商事グループの主要子会社。通称CTC^[1]。

概要

サン・マイクロシステムズ社のワークステーションに早くから取り組み、国内におけるサン社製品の取り扱いに関しては富士通や東芝と並ぶ。2006年10月1日にCRCソリューションズと経営統合したことにより、従来の強みである情報機器販売、ITインフラ構築および保守事業に加え、法人向け情報システムのコンサルティング、設計、開発、維持保守、運用アウトソーシング、およびデータセンタ事業、サイエンス事業に強みを有する、強靭なシステムインテグレーターとなる。

通称の「CTC」は、同社の英文名称の旧称（C.ITOH TECHNO-SCIENCE Co., Ltd）の頭文字を取ったものだが、現在では同社の行動指針「Challenging Tomorrow's Changes」に由来するとされている^[2] 。なお、KDDI系の通信企業である中部テレコミュニケーションと略称が同じであり、どちらもコンピュータネットワーク関連業務を手がける企業であるため、単に「CTC」と呼ぶとどちらを指すかがわからず混乱が起きることがある。

歴史

1972年 4月 - 伊藤忠データシステム株式会社設立^[3]。
1979年 7月 - ハミルトン・アブネットエレクトロニクス株式会社設立^[4]。
1985年 4月 - ハミルトン・アブネットエレクトロニクス株式会社が、商号を伊藤忠マイクロニクス株式会社に変更^[4]。
1986年 6月 - 伊藤忠マイクロニクス株式会社が、商号を伊藤忠テクノサイエンス株式会社に変更^[3]。
1989年 10月 - 伊藤忠テクノサイエンス株式会社が、伊藤忠データシステム株式会社を吸収合併^[4]。
1999年 12月 - 東京証券取引所第一部に上場^[5] 。
2006年10月 - 株式会社CRCソリューションズと合併し、商号を伊藤忠テクノソリューションズ株式会社に変更^[3]。
2017年4月 - CTCライフサイエンス株式会社を吸収合併^[6]。
2023年
- 9月 - 親会社の伊藤忠商事株式会社の子会社であるデジタルバリューチェーンパートナーズ合同会社が、株式公開買付けにより24.69%の株式を取得^[7]^[8]。
- 12月1日 - 東京証券取引所プライム市場上場廃止^[9]。
- 12月5日 - 株式併合により、株主がデジタルバリューチェーンパートナーズと伊藤忠商事のみとなる^[10]。